- 2020.06.21
大衆が知識を持つことは不都合である
知識と実践と真実と~知行合一~なんていう偉そうなブログタイトルで記事を書いていきましたが、私自身それほど頭はよくありませんし、知行合一を100%行えているかと言えばできていない部分もあります。
知識と実践と真実と 〜知行合一〜 事実を観て真実を探るコンサルタントが世界情勢を踏まえて政治経済の情報を発信します。今後の企業経営の参考にしていただければと思います。
知識と実践と真実と~知行合一~なんていう偉そうなブログタイトルで記事を書いていきましたが、私自身それほど頭はよくありませんし、知行合一を100%行えているかと言えばできていない部分もあります。
マスク着用やソーシャルディスタンス、フェイスシールドなどを励行する「新しい生活様式」報道が散見されますが、なにやらマスメディアサイドも自らが発信する情報が視聴者に信じてもらえていないと考えているのか焦りのようなモノを感じます。
現代は一定の情報にについて、誠実に分析し、客観的な事実を取り出そうとする活動を否定する動きが強まり、みるみる強固になっていっている様子です。 新型コロナウィルスについてもそうですし、他の情報でもそのような現実が突きつけられているように観えます。
未だ、マスクをしている人が多くいる現状ですが、今回はコロナウィルス騒動で行われたショック・ドクトリン含め、コロナウィルスが狂言の類であるという疑惑の情報をまとめてみます。 新型コロナウィルスが本当に存在しているのかどうかは、素人の私にはわかりませんが本当に存在しているなら、なぜここまで確信的な疑義とまで思える、疑惑が存在しているのか、思考のヒントになれば良いと思います。
当記事の表題は、映画「They Live」のひとコマです。 You Tubeでも配信されているようですのでご覧になりたい方は見てみてください。
緊急事態宣言が解除されてもコロナを意識した生活が継続され、プロパガンダとして「新しい生活様式」が大衆にプログラムされています。
スーパーシティ法案が成立しました。 スーパーシティ法が成立 まちづくりに先端技術活用 生粋の売国奴として定着している竹中平蔵氏の言う「国、自治体、企業で構成するミニ独立政府」が運営主体となるべきだと発言しているところから観ると、スーパーシティ構想は地方自治体に地域主権を認め、日本国家をバラバラにさせる独立運動であると言い換えることができます。
検察庁法改正について芸能人を含む有名人が次々とツイッターなどで意見を出し、それを基にマスメディアが騒ぎ出し、ツイッターでも「#検察庁法改正に抗議します」のハッシュタグがトップになったりしていました。 これらについて有名人が「自発的に発言した」という印象が世間に溢れていますが、果たして本当にそうなのでしょうか?
連日のコロナ騒動は未だ終息の兆しはなく、未だにテレビは視聴者に恐怖を煽り続けています。 国民を助ける気などない日本政府の対応の杜撰さは明らかで、既に倒産、路頭に迷う人も出てきています。 仮に私がクライアントにアドバイスをするとしても、傷が深くならないうちに「うまく」畳んで、再起を図ることを勧めるでしょう。
ちょうど3年前にショック・ドクトリンについて書いていた記事を眺めていました。 今こそショック・ドクトリンの好機である~メディア注意報~ この頃に書いていた記事はなるべく具体的に書くように心がけていたためか今よりも抽象度は低い内容となっていると感じていたところです。
寝ても覚めても社会はコロナ騒ぎ一色ですが、支配層は次々に手を打ってNWOに一歩づつ近づけています。 Facebookページにも書きましたが、以下の見解が私の大雑把な推察です。
最近主要メディアで5Gが取り沙汰されています。 ドコモやソフトバンクなどでカバーされるエリアが公開されています。 サービスエリアマップーソフトバンク NTTドコモー5G通信利用可能施設・スポット一覧(2020年3月末時点)
先日、緊急事態条項ならぬ「緊急事態宣言」の審議が始まり、来週中にも成立の見込みということで報道されました。 現行の新型インフルエンザ特別措置法で対応可能なはずのコロナウィルスを利用し、緊急事態宣言成立を見込むといった意図ということになりますが、これを与野党グルで早期に成立させるのでしょう。
これまで社会の動きを観てきて確信に至ったことがありました。 それは「科学的根拠」、「エビデンス」、「統計」、が人を説得させる為に都合よく利用されている、あるいは大衆を誤解させるためや、利益を目的として一定の操作、捏造などが行われているということです。
誰でも、自分に興味のないことは、触れようともしないし考えようともしないものです。 歴史認識を得意とする人は経済に触れず、経済を得意とする人はビジネスに触れず、ビジネスを得意とする人は歴史には触れないと言ったようなことはままあることです。
マスメディア、インターネット、SNSなど様々なメディアや書籍を観て、色々な意見を観ていると共通して感じるものがあります。 それが「正しさを競い合っている」ことです。
コロナウイルスが猛威を奮っているということでマスメディアやSNSで情報が錯綜しています。 日本政府の対応はあいも変わらず、国民並びに日本に住む人達に対してテロ行為に及んでいます。
この話は私の私生活のお話になります。 いつも記事に書いてあるような社会のことを書くようなものではありません。 なので、そういった記事を期待されている方には無駄な時間になってしまうかもしれないのでご了承ください。 先日、我が家で驚愕するようなことが起こりました。
現在、社会はというか、マスメディアはイラン情勢を積極的に報道しています。 イランのロハニ大統領はウクライナ旅客機を誤って撃墜したと声明を出し、公式に謝罪し賠償等もするとのことのようです。 旅客機撃墜、イランが公式謝罪 ウクライナ大統領と電話 悲劇としか言いようがありません。 亡くなられた方々に哀悼の意を表します。 しかし、旅客機を誤って撃墜してしまったことを認め、公式に謝罪するイランは立派だとは思 […]
全くもってめでたくはないのですが、明けましておめでとうございます。 今年も宜しければ当ブログを可愛がってやってください。 元日に日米FTAが発効したと思ったら次は米国のイランに対するテロ活動が顕在化しました。 世界でも最早少数派となった国民国家であるイランはNWOに抗う数少ない国です。 米国の中東におけるテロ活動は説明するまでもないかもしれませんが、一部ご紹介しておきます。 「911 […]
久しくプロパガンダや情報操作についての記事は書いていませんでした。 というのも一般庶民が知るべきマスメディアの正体や他のメディアが行う情報工作については粗方説明したつもりだったからです。 プロパガンダーカテゴリ 実際、言われなくてもわかるというレベルまでメディアは腐敗しきっているように観えますし、それについて気付いている人も多くなって来ていると思います。 現実に戦後の言論空間はマスメディアが作った […]
このブログでも取り上げてきた日米FTAが大詰めを迎えています。 衆議院外務委員会で可決 日米貿易協定、衆院外務委が可決 Twitterでも日米FTAを取り上げている方々が懸命に拡散活動をされても、Twitter社はトレンド入りから外す、また、アカウントのシャドウバンを行っているようです。
現在の社会を見ていると議論されるべきことが議論されず、比較的些末な話題の方が取り上げられています。 そのように感じる人も増えてきているとは思いますが大半の日本国民はマスメディアや識者、評論家とされる人間の話を真に受け、特定の枠内で転がされています。
最近、この記事のタイトルのような、こんなことを考えていました。 与野党グルということははっきりしていますが、しかしどのようにこの現実を作ったのか、また、民主主義が成立していないことは明白なのになぜ民主主義システムが成立しているかのように大衆が思うのか。
先日の大雨で千葉県は泣きっ面に蜂の如く、被害を受けています。 緊縮財政による公共事業削減、緊急放水におけるダム管理など防災対策をしてこなかった明らかな人災ですが、それでも日本政府はどこ吹く風の態度の一点張りどころか、「身の丈に合った受験を」と文科大臣が発言するという狂いきった状況になっています。
甚大な被害をもたらした台風19号が過ぎ去り、ダムや堤防、避難所設備、防災などについて多少議論されるようになりました。 今頃話して何になるのかと言えばそのとおりですが、無いよりはマシという程度です。
台風15号が甚大な被害をもたらした次には台風19号が史上最大規模ということで、日本列島に猛威を振るっています。 以前以下の記事を書きました。 「自然」という言葉に洗脳され続ける日本人 科学者も認める気象兵器〜知らないのは日本人だけ〜
”一部”で話題の日米FTAが8日にも正式署名されるという報道がありました。 正式署名へ 8日にも閣議決定 過去の記事でも書いたとおりですが日米FTAの問題はTPPを越える譲歩と為替操作禁止条項、ISD条項やNVC条項、さらに農産品のゲノム編集、遺伝子組み換え、5G、IoTなど様々な自己決定権(主権)が消滅することにあります。
「経済テロ」という言葉を聞いたことはあるでしょうか? これまで消費増税やあらゆる増税、民営化、規制緩和が行われてきました。 一見するとこれと「テロ」という強い言葉には関連性はないように思えます。
「5G」という言葉をご存知でしょうか? 最近、モノのインターネットということでひとつの技術革新、イノベーションと持て囃されている技術です。 5Gとは「第5世代移動通信システム」のことで、以下のメリットをメディアでは強調します。