※当記事は2021年7月11日にnoteに投稿した記事です。
デマゴーグとして一躍名を馳せた河野太郎ですが、思ったよりも多くの人がこの男の本質を見抜いているようで嬉しい限りです。
この男がアホなのは「嘘が下手すぎる」という点でしょうか。
例えば、「アメリカでは死亡例がない！」と言い切ってみたり、「ワクチンデマの発信源はSNSである」と言ってみたりと、あからさまに嘘をつくというか、妄言を発することでバカにされているというところでしょう。
この下手すぎる嘘を見て、私は、子どもが駄々をこねているときの情景を連想しました。
なんの理由もなく違うもん！と言い切り、バレバレの嘘でも認めなければセーフと思い込んでいるかの如きあの態度です。
つまり、河野太郎は子どもなんでしょう。それも可愛い子どもじゃなく躾されていないいわゆる「餓鬼」というやつです。
この男の経歴は、河野談話で有名なCIAのエージェント政治家の家に生まれて何一つ不自由のない生活をしていたであろうことは想像に難くないところでしょう。
米国を信奉するこの家系は、日本の利益、ひいては日本国民の利益を蔑ろにし、米国に利益供与することで現在の立場を維持してきたわけですから、今回のワクチン推進も、米国、さらには、グローバル資本の権力の下で飼われている薄汚い使いっぱしりとして行動しているに過ぎません。
その信奉する米国でワクチン接種後の副作用と思しき事故が相次いでおり、CDCですら警鐘を鳴らしているという事実はこの男の脳には入力されることはありません。
だからこそ、無意識の発言として「ゲームの流れが変わった」という本音を吐いてしまうのです。
厚生労働省も国会議員も職域接種をしないということが、この謎ワクチン接種をすべきかどうかの「答え」として機能してくれています。
河野太郎に限らず、ここまであからさまに虚言を発信し続ける連中です。その連中が「ワクチン接種しました」と言ってカメラの前で注射する映像も、どうせ嘘だろうと思ってしまうものです。
中身は無害なものでしょうから、生理食塩水か何かでしょう。
シャツのダサさもさることながら、平気で民衆を欺くこの男の思考は、正しくサイコパスのそれです。
いずれにしても、今後政府が一貫して表明する態度として確実なことは、ワクチン接種と死亡の因果関係だけは絶対に認めないことです。
子宮頸がんワクチン訴訟、水俣病訴訟、旧優生保護法訴訟などの例で考えれば、途方も無い年月を要し、当事者など死亡してからようやく和解するという結果になることは明白です。
酒類提供店との取引中止は違法行為
西村康稔ベトナム少女買春大臣が酒類提供店との取引停止を要請したということですが、これは単純に違法行為であると思われます。
全体主義、ファシズムであることは間違いありませんが、民間の契約に権力が口を出すことそのものが、契約自由の原則の趣旨に反していると考えられます。法律を持ち出すまでもなく、一般的に考えれば、単純に差別だろうと思うことでしょう。
なぜ、西村買春大臣がこのようなことを口走ったのかを考えると以下のことがわかります。
「どこまで営業の規制をできるか確かめている」
「社会の反応を見ている」
といったことです。
現在、概ねの政策は「感染拡大防止の為」というお題目を掲げれば、何をしてもいいといった風潮になっています。
強権を振るえる政治家にとっては天国のような状態です。
こういったことから、「どこまで営業の規制をできるか確かめる」ことで、民衆の反応から改憲（緊急事態条項）までの距離感を測り、確認しているのだと推測できます。
合わせて、社会の反応を見て反対の声が大きければ、飼い主であるグローバル権力にも、「やることはやった」というポーズは取れます。
反応が弱ければ実行するだけですから、彼らにしてみればどっちに転んでも利益はとれるのです。
既に日本国憲法は機能していません。
現日本政府という事実上のテロリスト集団も、憲法などどうでもいいと思っていますし、邪魔だとすら思っています。
日本国憲法が機能していないことは、日米合同委員会の存在や生活インフラの売却などの事例から今に始まったことではありませんが、既に企業は、堂々と大衆を監視し、差別を助長するビジネスを開始しようとしています。
ワクチンパスポートという差別ビジネス
https://www.yomiuri.co.jp/politics/20210710-OYT1T50008/
国はワクチン接種を強制したい、差別をしたいが、それができないために、あくまでも任意という体裁を整えつつ、事実上の強制に誘導していくのです。
「企業が勝手にやっただけ」「任意とは言っている」と逃げ道を用意しているに過ぎないのです。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000027.000018429.html
ビジネスだけの観点で言えば、単純にワクチン接種証明は、大きな商機でしかないのです。
別に医療機関が善意の目的からこのようなビジネスをしているわけでもなく、ただ単に儲かるからやっているのです。
本当に善意であれば、コンプライアンス意識から憲法に抵触する可能性があるとして、やらないという選択肢を取るはずです。
コンプライアンスという言葉も財界の欺瞞に過ぎず、全体主義的な社会システムを確立させるために施された工作という見方もできるのです。
個人情報保護の観点と言いながら、その個人情報を企業間や当局と共有しているダブル・スタンダード振りは、狂気の沙汰と言えるほどです。
それを理解していれば、現在行われている感染防止対策の矛盾も当然の行いとして認識できるというものです。
満員電車はOKだけど飲食店ではクラスター、無根拠の飲食店の酒が原因でクラスター理論、「無症候感染」というガバガバ理論、感染対策にならないと答えが出ているのにマスクの常時着用を促すマスメディアやそれに出演するヤブ医者集団の詐術など枚挙にいとまがありません。
こんなことを許している大衆側にこそ大きな責任があるのだと私は思います。
何も考えない、自分でマスクを外すかどうかも決められない、社会の目に晒されることへの自意識過剰的な思い込み、意見すら主張しない臆病さなど、それに巻き込まれる子ども達はたまったものではありません。
ところで、ゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーなどもワクチン接種を事実上の義務付けを推進しているようです。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2021-06-22/QV4ILODWX2PY01
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2021-06-10/QUHLWRDWLU7701
この企業に勤めるヒト達は一般的にエリートとして理解されているはずですが、このヒト達ですら家畜扱いであることを認識すると、エリートになれなくて本当に良かったと思うところです。
一応、日弁連からワクチン差別のホットラインが広報されているので、ワクチン差別に遭遇した方は、連絡してその差別推進企業に対して声を上げましょう。
https://ameblo.jp/nakanokatsuhiro/entry-12684877113.html
この情報の真偽よりも重要なことは「このような邪悪な発想ができる人間がこの世界にいる」ということです。
シオン賢者の議定書にしてもそうですが、書物の真偽よりも内容が真実であることが重要であったりもします。
これまでの世界中の「感染防止対策」と称する革命テロ行為に私は当初から違和感を持ち続けていましたから、この情報に驚くこともありませんが、このような情報は現実を素直に見るためのツールとしても活用できるので非常に有用かと思います。
「感染拡大防止のため」というお題目で、医療、衛生ファシズムが蔓延し、多くの同胞と日本に住む外国人が大きな被害を受けています。
多くの高齢者のマスメディア依存は、もはや耽溺と言えるほどで恐らく何を言っても無駄かもしれませんが、聞いてくれる人だけ聞いてくれれば良いでしょう。
自らの選択を、権威やマスメディアに依存しないようにしていただきたいと切に願っています。
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