これまでの歴史の中で「情報操作」、「プロパガンダ」は何度も大衆に仕掛けられました。
その度に大衆は、そのプロパガンダに踊らされ、時には”脅され”、受け入れてきた歴史があります。
戦争を受け入れさせられ、生活の負担を強いられ、結果として現在のような状況になりました。
現在のような状況とは、
「操られ、踊らされ、真実から目を背け続ける」
状況のことです。
とは言え、一方で現在は、情報に対して大衆が簡単に早くアクセスできるというこれまでの人類史上で例のない「初めて」のことが起こっています。
つまり、これまでは大衆をコントロールする為に有用だった受動的メディア（テレビや新聞、雑誌）の力が相対的に低下し、インターネットや書籍などの、能動的なメディアに対する信頼が高まりつつあるのです。
これは、Googleに代表される検索エンジンサイトの努力が非常に大きいと言えます。
昔のインターネット上のサイトは嘘も多く、SEO対策の為に検索ロボットを騙すような手段が使われ（ブラックハット）、意味不明なサイトが上位に表示されるなんてこともありましたが、
今は「検索ユーザーにとって有益なコンテンツ」でなければ、検索結果の上位に表示されることはありません。
おかげ様で、私達は正しい情報、少なくとも「考える動機」を与えてくれる情報に接する機会が多くなりました。
非常にありがたいことです。
ということで、今回の記事では「情報操作を仕掛ける者が困る５つのこと」を書いてみたいと思います。
情報操作を仕掛ける側にとって”無知”こそ良い国民の条件
目次
過去に、情報操作を仕掛ける者の目的、手法などを書きました。
結局のところ、情報操作、プロパガンダを仕掛ける目的というのは、
「大衆に都合よく動いてもらう」
ことです。
復習みたいになってしまいましたが、以下の５つがされたら困る、情報操作の急所です。
独自に調査されること
プロパガンダを仕掛ける者が影響力を持つ媒体を知られること
プロパガンダと知った者に結託されること
事実を言われること
信じてもらえなくなること
この５つになります。
一言で言えば「詐欺師や嘘つきが嫌がること」ですね。
ひとつづつ見ていきましょう。
独自に調査される
簡単に言えば、与えられた情報に何らかの疑いを持ち、自分で調べ始め、「本当は？」の部分に辿り着かれることです。
最初のうち、この独自に調査することの前提には、
「なんで？という疑問」と「なんかおかしいという違和感」
があって初めて行動できるということになります。
仕掛け人は自分の嘘が暴かれることを最も嫌いますので、その嘘が”事実”になるまで繰り返し「嘘」を言い続けます。
その方法が「既成事実化のやり方」なのです。
何がおかしいのかを調査をする際に大事なことは、問題解決なので、初めにその問題の「定義」をしなければいけません。
問題の定義が定まっていなければ、解決など出来るはずもありませんから。
定義をした後は、比較や関係を観たり、推移を観てみたり、金の流れを追ってみたり、その組織の設立経緯や背景を調べてみたりとできることは多くあります。
まず相手の「知られたくないモノ」を知ることです。
プロパガンダを仕掛ける者が影響力を持つ媒体を知られること
例えば、財務省であればテレビや日経新聞に対して影響力があります。
記者クラブ制度もそうですが、日経新聞というのは財政研究会キャップが社長になるという新聞なので、おのずと財務省の影響力が強くなります。
こうなることで、日経新聞は財務省の事実上の機関紙となるのです。
他にはフジテレビの筆頭株主は誰なのかとか調べてみるとおもしろいです。
金の流れや、財務省が”仕事をお願いする”人や媒体を知ることで対策を考えることができます。
最近では、YouTubeのコメント欄や掲示板などにも”らしき人”が書き込んでいるので、そうだとしたら一生懸命に嘘をついているのです。
彼らが、「一生懸命、全力で嘘をつく」という活動をしていることは忘れてはいけません。
東大法学部卒というエリート達がそうなことに一生懸命になっていると思うと悲しくなりますが、でもそうなんだから仕方ありません。
プロパガンダと知った者に結託されること
以上の二つのことを調査によって知り、事実を知った人間が集まり、「結託」されたり、「徒党」を作られたり、このような組織を作られることを非常に嫌がります。
作った組織が組織力を背景に、広報活動をする結果、彼らの嘘が暴かれやすくなります。
我が国は民主主義ですので、ある情報が「嘘」、「誤り」と大多数の国民に認識されれば、当然選挙にも関わってきます。
「数は力」なのです。
また、彼ら自身が攻撃される可能性も現実的になってしまいますので、彼らからしてみればただ事ではありません。
企業が労働組合を作られたくないのはこういったことが現実にあるから、「組合潰し」などが図られるわけです。
要は「非常に鬱陶しい存在」だということです。
事実を言われること
情報操作を施すものと、それを暴く者のパワーバランスが逆転し、学者や知識人などの「権威を持つ者」が寝返ったり、それまでと逆のことを言ってみたり、政治家もくるっと手のひらを返しだすはずです。
そういった状況の中で、権威のある者が公式の場で「事実を言う」とどうなるのか？
社会がひっくり返るような事態になるのです。
その事実を言うのが政治家だとしたら、その前に殺される可能性もありますし、大学教授や知識人だとしたら、大学を追われたり、事件をでっち上げられたりもするかもしれませんが。
民主党の石井紘基議員は「特別会計」を国会で追求しようとして、韓国籍の右翼団体の構成員に殺害されました。
植草一秀氏も、自民党とりそな銀行の”金”の関係を追求してたら、痴漢事件が発生するといったことになりました。
そんなこと追求している人が電車なんか乗るなよ…と思いましたが、そもそも男性が痴漢と言われて駅員室まで行ったら勝ち目はほぼありません。
弁護士が逃げるしかないというぐらいですから、男性を型にハメるには一番手っ取り早い方法とも言えます。
男性の方はご注意を。
ですが、このようなことが情報操作を仕掛ける側にとって、不都合であることは間違いありません。
信じてもらえなくなること
最終的に、情報操作は仕掛ける者が情報発信する媒体、や本人の「信用」が無くなれば、信じてもらえなくなります。
何を言っても、「はい、嘘」となってしまうことはよくあります。
プロパガンダを前提に情報を見られたらもう、プロパガンダの効力は全く無くなります。
マスメディアはもう完全にその状態ですし、知ってると逆に笑えてくるレベルでひどく見えます。
それを防ぐために彼は日々、努力し、全力で「嘘」を撒き散らしているのです
まとめ
独自に調査されること
プロパガンダを仕掛ける者が影響力を持つ媒体を知られること
プロパガンダと知った者に結託される
事実を言われる
信じてもらえなくなること
これが全てとは言いませんが、相当に重要なことです。
プロパガンダに操られない為に、新聞、テレビなどを見ないことは楽ですが、大事なことを見落としてしまいます。
それは、「メディアの現況」です。
見る度にまだやってるのかと思えれば良いんですか、彼らが新たな戦略を打ち出す可能性もありますし、そういったことに気付けなければ暴く側の不利益となります。
「今度はこういう戦略できたか」
と気付けるわけです。
まあ、初めっからマスメディアを疑っていると、中二病全開の言葉になりがちですが、仕方ありません。
またテレビを見る時は、番組内容とＣＭの関連を考えたりしながら見ると非常におもしろいので、是非やってみてください。
猜疑心が凝りすぎてしまってもいけませんので、その辺りのバランスは個々がしっかりと自己を客観視しながら、行っていくべきです。
例えば、「鈴木と名乗る人は全員偽名に感じる」とかなればちょっと偏ってきてますのでお気をつけください。
本当に大衆は散々騙されてきました。
戦前の尊属殺人は現在の倍以上あったという話は有名ですが、それでも「キレる17歳」とか言って流行語にまでなってしまいますから、メディアというのは恐ろしい者です。
ここまで読んでいただければわかることですが、要はプロパガンダというものは、
「知らない者にしか効果がない」
ということです。
また仕掛ける側も知っている者は基本的に相手にません。
メディアなど情報操作をする者は視聴者に眼鏡を掛けさせる仕事です。
それも色付きの眼鏡です。
その眼鏡を外すことが、このプロパガンダに対する対策なのです
知らない者が減るということは知っている者が増えることとほぼ同義です。
参考になれば幸いです。
