覚醒剤を日本に流しているのは誰なのか?


ダメゼッタイでお馴染みの覚醒剤ですが、毎年誰かしらの有名人が逮捕されているような気がします。

元々、覚醒剤というのはメタンフェタミン系とアンフェタミンに分類される様で、我が国では武田薬品工業と大日本住友製薬が、”ゼドリン”、”ヒロポン”、という商品名で1941年頃に販売していました。

当時は、まだ覚醒剤の危険性は認識されておらず、精神疾患だと思われいたようですが、原因がヒロポンということで、覚醒剤取締法が1951年に施行されましたが、時既に遅しといった状況で流通は地下に潜り、非合法組織の資金源となっていったようです。

これらが一般的に言われていることですが、ひとつ大きな疑問があります。

”なぜ日本から覚醒剤がなくならないのか?”

ということです。

検挙人員推移

厚労省発表

警視庁発表

これらのグラフから見ると検挙数はあまり変わっておらず、密輸は増えていっているというように見えます。

そうだとすれば、未だ逮捕されずに使用所持しいている人間が数多くいるということになります。

不思議なのは、警察機構という大組織が”なぜ覚醒剤取締に本腰を上げないのか”ということです。

実際に本腰を上げたら職務質問が増えそうで面倒といえば面倒ですが、何か私には覚醒剤を無くそうという気が実は無いのではないかという感覚があるのです。

警察も日々の職務もあるでしょうし、覚醒剤ばかりが犯罪ではないというのは理解ってはいます。

更に我が国の公務員数はOECD比較でもかなり少ない方ですので、公務員一人あたりの負担も多いことは想像できます。

OECD比較

出典:総務省

しかし、覚醒剤が購入された資金で北朝鮮のミサイルに変わっていると考えると、徹底的に取り締まっても良いのではないかと思うのですが、なぜそうならないのでしょうか?

この記事ではその辺りを考えてみたいと思います。


覚醒剤はどこから日本に入ってくるのか?

覚醒剤を作っている国で有名なのは「北朝鮮」が有名でしょう。

かつてほどの量ではありませんが、北朝鮮は覚醒剤の製造を国策で行い、外貨を稼いでいたという事実があります。

他には中国、韓国、台湾などのアジア区域から船で密輸されることが多かったようです。

海上保安庁が水際の警備を強めてから、北朝鮮製の覚醒剤は減ったということらしいのですが、私は発表されてない密輸ルートがあるのではないかと感じているんです。

というのも、摘発の推移を見ているとなぜ密輸ルートは遮断しているのにもかかわらず、検挙人数はそれほど変わっていないかとか、なぜいつも逮捕されるのは末端の使用者ばかりなのかとか、非常に疑問に思うわけです。

我が国の覚醒剤の歴史は、戦中から戦後にかけて現在に至りますが、その約80年間、覚醒剤を根絶できない理由には何かもっと大きな理由、つまり、「あえて根絶させない理由」があるのでは?ということです。

普通に考えれば、陰謀論の類でしかありません。

しかし、覚醒剤が日本に流れ、使用されることでそのお金が北朝鮮のミサイルに変わっていると考えれば、日本国全体に影響する問題です。

もちろんパチンコマネーも北朝鮮のミサイルに変わったかもしれませんし、消費者金融に支払われる利息もミサイルに変わったかもしれません。


考えられる発表されてない麻薬密輸ルート

なぜ、こんな勘ぐりを入れるのかと言いますと、警察官だった私の友人が警察を辞めたからです。

学生時代から警察官に憧れて入ったはずなのに、それを辞めるとは相当な理由があるのだろうと察しはついていましたし、心当たりもありました。

中々、理由を教えてくれませんでしたが一言、彼は「幻滅した」と言っておったので、正義感の強い真っ直ぐな人間が嫌がることと言えば大抵「不正」でしょう。

警察には「領収書問題」が昔からあります。



あるいは一時期報道されパタッと報道されなくなったいわゆる稲葉事件は衝撃を受けたことを憶えています。


検察の裏金づくりを告発した三井環氏


不思議ではありませんか?

北朝鮮製の覚醒剤が日本に流通しているというのは10年以上前からわかりきっており、拉致問題もあり、北朝鮮の軍事的なプレゼンスを上げることは日本にとっては不都合のはずです。

北朝鮮の資金源を断つことで、日本としては拉致問題も前進する方向に行くと普通は考えるし、軍事面でも日本の脅威になりづらくなると想定できます。

もちろん、覚醒剤だけが北朝鮮の資金源ではありませんが、日本としては出来ることをするぐらいはしても良さそうなものです。

でも、しなかったということは何か理由があると考えるべきです。

そもそも北朝鮮の覚醒剤並びに違法薬物の密輸ルートを遮断してるということになってますが、逮捕者数は変わらないのであれば、もしかしたら「堂々と日本に持ち込んでいる人間がいるのでは?」と考えるわけです。

最大限に性悪説で考えてはいます。

その状態で考えられる理由は以下のようなものがあります。

我が国は敗戦国。

米軍基地は治外法権

占領政策が未だ国民に効いている。

拉致問題が一向に解決しない

挙げたらキリがないので、この辺の大きな理由ぐらいに留めておきますが、

日本国民は気付かないから大丈夫」の精神で行われているような気がしてならないのです。

また、CIAが麻薬の密輸を世界で行っていることは、それを題材に映画化されているぐらい有名な話です。

キル・ザ・メッセンジャー

何かまたアメリカがいっちょ噛んでるような気がしてなりません。

そうだとしても不思議じゃありませんし。

一度、各立場を考えてみます。


警察の立場

日本の覚醒剤の流通がなくなると覚醒剤の取締が出来なくなる。

そうなると、覚醒剤取締等の薬物事犯の予算が減る。

予算が減れば、偽造領収書による裏金づくりが捗らなくなる。

といった動機、理由はあるかと思いますが、警察単独では日本に覚醒剤をバラまくことはできないでしょう。

北朝鮮ルートは基本的に海がメインとなるでしょうし、海上保安庁や場合によっては税関も巻き込まないといけません。

更に、それらを巻き込めたとしたら、当然、覚醒剤の買い手である暴力団関係者とも談合しなければ成立しないはずです。

この場合であれば自ずと大量の覚醒剤が密輸できます。

元公安調査庁の菅沼光弘氏によれば暴力団は、在日韓国人、在日朝鮮人が3割とのことです。


不思議なことに警察庁は在日韓国人、朝鮮人の犯罪数は発表していません。

指定暴力団一覧表

暴力団とかヤクザとか呼び方は多くありますが、基本的に彼らの行動原理は、「金」であり、具体的に言えば、「損得勘定」です。

私自身、彼らにちょっかいを出された時に身を以て知りましたが、本当にわかりやすいほどの損得勘定です。

要は得なら動く、損なら動かないそれだけです。

非常にわかりやすいので使う側としてはある意味使いやすいでしょう。

その上、使う立場の人間が「国家権力」となれば尚更です。

警察と暴力団が持ちつ持たれつの関係であることなど今更言うまでもありませんが、組織力を互いに最大限に使えば、国内に麻薬を流通させることなど容易いことであるということは理解しておくべきでしょう。

暴力団の立場

先ほども書いたように暴力団は損得勘定で動いています。

例えば、暴力団が警察のお願いを聞いてあげたりすることで恩を売り、警察はそれ以上他のことを追求しないとか発生するわけです。

警察のお願いとは例えば、首なし拳銃を出してくれとか、殺人犯として検挙させてくれとか、覚醒剤を出してくれあるいは、それらの情報でしょう。

その代わり警察は、家宅捜索の情報を事前に教えてあげたり、お目こぼしをしてあげたりすることになるでしょう。

暴力団としては、暴対法、暴排条例で資金源に相当な打撃を受けているはずです。

資金源が断たれつつある状態であれば、それまでよりも派手なことをしなければお金にはならなくなることでしょう。

すると、警察としては逮捕しやすいという環境が生まれます。

一方では、それを避けたい暴力団側は警察関係者に恩を売らなければ生きていけないという環境になるということです。

以前報道では、警察関係者との接触を禁じると山口組のトップが指示し、警察庁は弘道会対策本部なるものを設置するとのことでした。

弘道会対策本部が設置されてから、警察との接触を禁止したのか、山口組が警察との接触を禁止したから、弘道会対策本部が設置されたのかはわかりません。

しかし、山口組以外の暴力団の立場からすれば警察がもし何かを要求したら断れない環境にあったことは想像できます。


日本の治外法権

大使館が治外法権であることは有名な話です。

以前、ガーナ大使館が治外法権であることを良いことに、館内でカジノをやらせるという事件がありました。

届け出を出してなかったので、家宅捜索され御用となりましたが、このように大使館は青ナンバーの車の中でも治外法権なので駐車禁止もありません。

治外法権とは少し違いますが、絶大な力を持った宗教団体が我が国にはあります。

権力中枢にその宗教団体の力が入っていたら宗教団体が権力を有し、コントロールすることができるでしょう。

税関、警察を動かせる権力を持っているなら、麻薬などお茶の子さいさいといったところでしょう。

あくまで想像ですが、我が国の構造を細かく見てみると、非現実的とまでは言えないようです。

そして米軍基地という大きな治外法権があります。

戦勝国という立場から好き放題できることは確実です。

占領政策はおろか我が国の構造も現在進行系で変えてこようとしますし、それに乗っかる日本人は実に多くいる状態ではありますが、アメリカという国が我が国を好き放題やってきたことは事実でございます。

フェアを重んじると言いながら、田中角栄元総理がエネルギー政策を独自にやろうとすれば事件をでっち上げますし、アメリカに対して強硬な政治家は不思議と自殺したり、失脚したり、”病死”したりしています。

因みに現在は握手で心筋梗塞を発することのできる兵器が存在しています。

他人のガン細胞を物理的に移すことが出来ますし、遺伝子組換えなんて技術があるなら、その程度の兵器を作れないわけがありません。

私はこれらの立場にある者が単独であるいは協力して、麻薬を我が国に流入させているのでは?と考えているのです。

先入観なしで、我が国の法律も権力も物ともしない人間、集団がいるとしたら、その人達が悪事を働かないと誰が言えるのでしょうか。


可能性の高い麻薬密輸ルート

あまり聞かないとは思いますが、覚醒剤をはじめとする麻薬という物は、国際関係上、戦略物資となる側面があります。

戦略物資として見れば、相手国の国民を堕落させ国力を落とし、自国の言いなりにすることができる有益なモノとなってしまいます。

ここで言う国力とは「国民の国防意識の高さ」を指しています。

過去にとんでもない戦争がありました。

アヘン戦争です。

インドを植民地にしたイギリスが、インドで綿やケシを栽培させ、清に売りつけ、もう買いたくないという清をボッコボコにした、この世にこれほど正義のない戦争があったのかと驚愕するほどの戦争です。

当時のイギリスからしてみれば清はさぞかし弱かったでしょう。

清の人民をアヘン漬けにした上で戦争を仕掛けて、晴れて”香港”をいただいちゃいましたってことですから、残虐非道とは正にこの事です。

帝国主義とグローバリズムは根がひとつ

このように麻薬には戦略物資という側面があるのです。

さて、戦略物資という側面を前提に我が国日本に麻薬を流入させるメリットのある立場にある者とは、誰になるのでしょうか。

私の個人的な考えでは、「米国」となります。

米軍基地という治外法権を使い、ヤクザに売らせ、宗教団体で金を洗う。

そして、警察機構をコントロールすれば逮捕者は末端に限られ、麻薬ビジネスとしては非常に儲かり、戦略物資としても日本を弱体化することができます。

何しろ、米国が一番恐れているのは、「日本人」です。

とにかく、日本人を覚醒めさせない為なら、手段を選ばないのは、戦後のアメリカの我が国に対する攻撃を見れば明らかです。


まとめ

今回の記事は私の推測ではありますが、流石にここまでのことはやってないと思いたいです。

しかし、現実を見ているとあまりにもおかしいことが多いのです。

警察が誰か逮捕した時に、背後関係を洗い出し、入手ルートを特定し、麻薬カルテルを一網打尽にしたという報道は私の記憶では一度もありません。

警察が本気になって洗い出せないはずがあるのか?

とか

麻薬で逮捕された人間は、誰ひとり口を割らない連中なのか?

と考えたら絶対におかしいと誰もが思うはずです。

警察の取り調べは非常に壮絶ですし、厳しいものです。

こういったことを踏まえると警察、検察の全面可視化が行われない理由もなんだかわかるような気がするのです。

この記事に書いてあることは、間違いなく「可能」です。

できるからやっているとは安易には言えません。

ですが、我が国は敗戦国であって戦勝国が我が国をどのように見ているのかを今一度見直す、考え直す機会が訪れているのだと思うのです。

日本は、歴史的に「戦争の負け方」、「戦争に負けた時にすべきことを知らなかった」だけです。

スイスの民間防衛という本は戦争に負けた時のこともよくかいてあります。

おまけ

覚醒剤中毒者の見分け方

黒目がち(瞳孔が開いているため)サングラスをやたらかける。

常に飲み物を持っている

独特な体臭がする

髪がパッサパサ

やたらと饒舌

電話にでない

ろれつが回らない

勘ぐりがひどい

だらしない

などがあります。

少しでも良い方向に我が国が向かっていくことを切に願います。

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コメント

  1. txm より:

    外交官は外交特権で入国の際、荷物を検査されません。荷物検査をしてなにも出てこなかったら、それだけで外交問題になります。
    これも禁製品ルートの一つでしょうね。

  2. hcgmkt より:

    txmさんコメントありがとうございます。

    仰る通りです。

    外交官を買収することなど朝飯前の人達もいるでしょうし、それをすることが”国益”になる国がありますからやってるという前提で考えなければいけないでしょうね。

    私はハニートラップに引っかからない”秀才”はどの位いるのか非常に疑問です。

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