陰謀論?共同謀議?策謀?〜陰謀論の価値〜


政治の話題でよく聞くいわゆる「陰謀論」、「陰謀説」ですが、なぜこの陰謀論は常に発生するのでしょうか?

また陰謀論=バカのレッテルは貼られますし、時々、陰謀説が事実でしたといったことにもなります。

陰謀論を否定する人達は、何故か感情的になって反論するという不思議さ、違和感があります。

デーブ・スペクターの911事件についての反論動画


なんでそんなに怒るの?という素直な疑問が湧いてきます。

この記事では、どのように陰謀論は構成されるのか、なぜ陰謀論や陰謀説はバカにされるのか、どうすれば陰謀論を事実に昇華させることができるのかを考えてみたいと思います。


陰謀論に共通の構成

陰謀論とは?

wikipedia解説




私自身、陰謀とはあるコミュニティが共謀してそのコミュニティの利益を図る活動と定義しています。




実際に陰謀、共謀、策謀などと言ったものは企業でも、個人でも、子どもでも行なっていることです。

個人的には、陰謀論等はよっぽどおかしなことでなければ可能性のひとつとして考えます。

色んな陰謀論を観たり聴いたり、調べてみたりするといくつか共通の事柄があると思いました。

それが、以下のことです。




裏付けができない



陰謀論を伝える対象は常に一般人



状況証拠で言えば”クロ”




概ねこの3つが陰謀論に共通している事柄です。

ひとつひとつ考えてみます。


情報の裏付けができない

ここで言う裏付けとは究極的には、陰謀論の対象になっている存在が自白するか否かです。

例えば、311の東日本大震災に関する陰謀説では、それなりに人工地震であるかもしれないという「証拠」が提示されています。

以下の動画はわかりやすく説明してくれています。




但し、この動画の内容はわかりやすく東日本大震災が人工地震によるものと結論付けているだけで、この動画だけでは結論ありきの話という印象にしかなり得ないのです。

一番初めのスーツを着て話している方も、どこの誰なのかわかりません。


基本的に陰謀論を語る上では、

「通常の刑事裁判で判事が有罪判決を決定するレベル」


の証拠能力を有する証拠、根拠を出すべきです。

つまり、「いつ、どこで、誰が、何のために」がはっきりしている証拠のことです。



関連して「暴露」です。

以下の動画はジムストーンという人元NSAのフリージャーナリストが、独自の取材で311東日本大震災の「真実」とも言うべき情報を公に晒しています。




ジムストーン氏のサイト

http://www.jimstonefreelance.com/fukushima.html

ジムストーン氏のレポート

http://www.jimstonefreelance.com/fuku1b_jp.pdf




ここまで詳細に取材してあれば、これらの情報のいくつかに事実はあるでしょうが、不思議なのは、逮捕されたとされるジムストーン氏のこのサイトが未だにアクセス可能であるということです。

追求される側は、(この場合政府側となる)、彼のサイトを妨害するということをするだろうと思うので、若干の違和感があります。




しかし、「311人工地震」と調べれば、様々な陰謀説が出てきます。

実際、かなり多くの人に見られているようです。

にも関わらず、政府の監視をすべきマスコミ等の主要メディアが一切取り上げないというのは、非常に問題でしょう。

本来のメディアの役割からしてみれば、権力の監視役として大スクープになりそうなものですが、取り上げないということは、当然何かあると勘ぐりたくもなります。

911事件の時のように、ほとぼりが冷めてから仰天ニュース的な番組で”都市伝説”として取り上げられるのであろうと思います。



陰謀論=バカ、恥ずかしい

都市伝説=おもしろい

この二つの言葉のイメージ比較ですが、あなたはこの二つの言葉にどのようなイメージの差異を感じますか?





他には、竹中平蔵が取締役会長を務める人材派遣会社「パソナグループ」が運営しているとされる迎賓館「仁風林」は、正に”裏の取れない”情報です。

https://maezaki.net/pasona-takenaka

http://media.yucasee.jp/posts/index/14122

週刊文春が報じているので信憑性はあるのでしょうが、竹中平蔵自身に恐らく、警察権力よりも強いバックグラウンドがあるのだと推測はできます。


一応、仮に仁風林内で麻薬やセックスを隠し撮りされた政治家や官僚がいたとして、弱みを握られた方が団結して「現代技術ならそれくらいの映像などいくらでも作れる」とか言って竹中平蔵を追放するくらいのことはできそうなものです。



ですが、しない。



ということは?という話になってしまうのです。



陰謀論を伝える対象は常に一般人

当たり前ですが、現状に満足でき、社会から孤立していなければ通常、陰謀があろうがなかろうが知ったことではないという人間は多いです。

というか、「私が痛みを受けているわけではないから別に良い」といったメンタリティの日本人が多いのでしょう。

これでは、いくら科学的な根拠を示そうが、物的証拠を挙げて、陰謀、共謀、策謀、謀略を明らかにしようが、「興味なし」と一蹴されるのがオチです。

ですが、一般人に気付いてもらわないと意味が無いものが陰謀論でもあります。

実際、謀略を仕掛けている側は基本的に支配層の人間ですから、支配層からしてみれば大衆に気付かれないことに越したことはありません。






一般人側も自分の生活苦の原因がもしかしたら「政治にある」とは考えられないのです。

そういった発想にならないし、なったとしても「どうすればいいのかわからない」となり、結局

「何もしない、何も考えない」、「とりあえず今が楽しければいい」となってしまうのだろうとなってしまいます。




それがGHQの施した愚民化政策の目的ですから、見事なものですが、日本民族はアメリカから施された愚民化政策に与してしまうレベルの民族だったと言えばそれまでです。

一般人に伝えても意味が無いと知りながら、バカにされたり笑われたりしながらも真実を語ろうとする人達は、戦っているのでしょう。

人によっては陰謀論を語る目的が”利益”かもしれませんが。




陰謀論の共通している事柄とすれば、一般人に伝えなければ意味が無いので共通するのは言うまでもないということになります。


状況証拠で言えば”クロ”

先ほども書きましたが、最近のいわゆる陰謀論は状況証拠としてはそれなりにバッチリです。

データとして物的証拠として挙げられるものもありますから、そのレベルで言えば”クロ”と言えます。

通常の刑事裁判であれば、有罪に足るレベルということです。

警察ですら、これだけの証拠が揃えば送検するでしょうし、あの手この手で、”自白”させたり送検まで持ち込めるでしょう。




特に米国政府の場合、トンキン湾事件やMKウルトラ計画など、ある意味で”前科者”でありますから、疑われても仕方ないという側面も大いにあります。

その米国の犬である我が国なら、全くありえない話では無いのが我が国に出回るいわゆる陰謀論なのです。





逆にお粗末過ぎる陰謀論も過去にありました。

いわゆる従軍慰安婦問題やいわゆる南京大虐殺問題は、あちら側からしてみれば日本政府に対する、証拠なしの陰謀論だった言えます。

そんなものに数十年、振り回されるのですから、「嘘の力」とそれが効果的に発揮される「空気」というのは非常に恐ろしいものです。

言いがかりみたいな陰謀論もあれば、証拠やデータを挙げる”陰謀論”もあるのです。




ここからわかることはやはり”陰謀論”という言葉自体それが「レッテル貼り」のためのツールでしか無いということです。


まともな”陰謀論”は不道徳にあるいは、違法に利益を得ている不当利得者を糾弾している

竹中平蔵は、民間議員という肩書の基、未来投資会議に出席していますが、やっていることは自分の所属する組織であるパソナグループに対しての利益誘導のみです。




派遣労働の規制緩和や、小泉政権期に骨太の方針の中に財政均衡条項(PB黒字化目標)を加え、デフレを継続化させようとしたことも陰謀論というのであればもう、それはもう”価値観”あるいは”信仰”でしかなくなってしまいます。

財政均衡条項を加えれば、デフレが継続しますのでデフレが継続すれば需要が不足しているということですから、失業者が増えます。

それが、人材派遣会社にとっては、リストラされた人間、就職できない人間などを集めやすくなり、更に安い賃金で働かすことができるという”利益”を得られることにもなるのです。




最近では、農業分野で外国人労働者の解禁が国家戦略特区とそれ以外でも行われようとしています。

http://www.nikkei.com/article/DGXLASFS07H2O_X00C17A3PP8000/

もちろん、派遣労働者としてです。

選挙で選ばれたわけでもない人間が、法律の制定に影響力を発揮するという民主主義の死とも言える状態になっているこの異常さは、我が国が世界で一番かもしれません。

グローバル化を進めるのも、軍産複合体が利益のために戦争を誘発するのも、推めるものにとって

利益」があるだけなのです。

その利益は「自分以外の人間はどうなってもかまわない」という実に身勝手で、とてもまともな人間とは思えない発想で動かされているのです。



しかし、こういったことを言うと彼らは言います。


「企業は利益を得ることが目的だ」


と。


確かにその通りですが、企業は基本的に株式会社ですから、資本主義である以上株主に支配されます。

ということは、株主の利益が目的になります。

つまり、利益を得ることが正義なのです。

そして、その株主の行きつくところは「個人」です。

結果、個人の利益の為に誰かが犠牲になり、戦争も利益のためにやって良いということになるのです。




そうならない為に国家が「規制」をかけて、一般市民、国民を保護するという役割があるのですが、現状まるで逆の方向に我が国は向かっております。

ついでに言えば、私から見れば違法行為を一切していない企業は恐らく皆無です。



違法行為がめくれていないだけで、当局から勧告や指導が入らない限り、継続して行っていくのが企業です。

それを我が国では「社風」という言葉で、正当化します。

もちろん企業だけが悪いわけではありませんが、余りにも目につくので言わせていただきます。

違法に利益を得ていれば、それは民法703条の不当利得返還請求に応じるべきですし、コンプライアンスとか言っているなら尚更それを行う義務があるでしょう。




パソナグループだけでなく、経団連の幹部連中の所属する企業、グローバル企業ではモンサント、ブラックウォーター、ベクテルなど挙げればキリがありません。

これらの企業が利益追求の為に一般市民が割を喰うということを、「陰謀論」とされるのであれば、陰謀論という言葉はここでもレッテル貼りのツールにしかなってないということになります。


まとめ

陰謀論”という言葉は支配者層の仕掛ける大衆の同調を促す為、あるいは発覚を恐れて、CIAが作ったとされる言葉です。


支配者層は大衆が羊でないと困ります。


社会的な同調がなければ支配者層の支配は継続できないのです。


以下の動画は多くの人が周りに流されやすいということを証明した実験動画です。


これを実現するために、支配者層は権威を使い、ピンチになれば論点をズラし、批判したものを陰謀論者とレッテル貼りをし、自分の頭で考える者を社会から孤立させるのです。


非常にうまくできていると感じます。


私は、法律も信じられなくなりましたし、新古典派経済学もろくに信じていませんし、金融は詐欺だと思ってますし、学者や弁護士、有識者、コンサルタント、エコノミストなども一切信じていません。


彼らの言うこと常にポジショントークです。


それを踏まえれば、信じられるものは自分の頭で判断するしか無くなります。

そこには自分の頭、心を信じることが不可欠なのです。

何かを疑うことは自分を信じることに行き着く



では、事実はさておき、いわゆる陰謀論の真偽を悩んだ場合、どちらを信じるほうが支配者層にとって都合が悪いのでしょうか?


支配者層にとって、「事実は重要」ではありません


嘘を事実に昇華できる技術やその極意を知り尽くしているのです。

「事実」はこうして作られる〜既成事実化〜

洗脳はエンターテイメントの顔を持つ

メディアの情報操作手法を公開します

情報操作を仕掛ける者が困る5つのこと〜メディアの嘘に騙されない〜



どうすれば陰謀論が事実と認められるのかと言えば、大多数が”素直に事実を観ること”ではないでしょうか?

社会的条件付けという曇った眼鏡を外すなり拭くなりすれば良いと思いますが、中々、頑固な”汚れ”ようです。

しかし、現代ではそれを行うことは最近話題となっている「こんな人達」に分類されてしまうことでしょう。




人間トカゲ説で有名なアレックス・ジョーンズ氏の記事です。批判も多い人のようですが、この記事から得られるものは非常に多いです。

おまけ

https://www.infowars.com/33-conspiracy-theories-that-turned-out-to-be-true-what-every-person-should-know/

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