ここ最近の社会の動きを見ていると、国葬や奥野氏の話題があり、それに消耗させられ、行方不明の子どもを大々的に報道することで誘導と消耗、目眩ましを同時に行っているように見えます。
スピン報道は陽動のようなものですが、単なる目眩ましどころか誘導と消耗を同時に行うことによって、改憲やCDCの日本支部設置、内閣感染症危機管理統括庁の新設、日本をモデルナのワクチン製造の拠点にすることなどが背景にあるはずです。
モデルナCEO「日本にコロナワクチンの製造拠点の設置を検討している」
子どもの行方不明事件を殊更に取り上げることで、体内GPSに対する抵抗を取り除き、受け入れられやすくしているのでしょう。健康保険証の廃止も予定しているので、マイナンバーカードにあらゆる個人情報を集約する目論見は間違いありません。
デジタル庁発表、日本政府が利用するガバメントクラウド4社決定したとのことです。
以下引用
デジタル庁は2022年10月3日、デジタル庁が整備し各府省庁などが共同利用する「ガバメントクラウド」で今年度利用する対象クラウドサービスを発表した。採択されたのは米Amazon Web Services（アマゾン・ウェブ・サービス）の「Amazon Web Services」、米Google（グーグル）の「Google Cloud Platform」、米Microsoft（マイクロソフト）の「Microsoft Azure」、米Oracle（オラクル）の「Oracle Cloud Infrastructure」である。
引用終わり。
日本国民の全ての個人情報はCIAと協力関係にあるのグローバル企業に共有されることになります。
デジタル庁のガバメントクラウドに4サービス採択、マイナカードスマホ搭載検証に利用
日銀のデジタル通貨も中間にAmazonが入るようです。
これらの報道は事前プログラミングのようなものです。
アニメ作品や映画作品は今後の社会変革や世界の変容を大衆に伝えるために発達した向きもあります。
もちろん全てではありませんが、実際に言論で主張すれば作者に危険が及ぶこともあるために、エンターテイメントフィクションという体で表現することで社会に訴えるという方法です。
テクノロジーによる超監視社会化やトランスヒューマニズムを表現しているのは「PSYCHO-PASS」や「攻殻機動隊」などがわかりやすくなっています。
日本の食や自然、環境破壊については「地球少女アルジュナ」やドラえもんの映画版やキー坊の回がわかりやすく表現されています。
日本が米国の植民地であるとはっきり表現しているのは「残響のテロル」です。
ワクチン義務化の様子は「デビルマンレディー」で表現されました。
芥川龍之介は次のような言葉を残しています。
「私は不幸にも知っている。時には嘘によるほか語られぬ真実もあることを。」
つまり、フィクションを通してしか語れない真実があるということですね。
ロケット花火の如き北朝鮮のミサイル報道も改憲のための誘導で北朝鮮、日本政府、米国政府とそれを傀儡とする支配層が指示を出しているものと考えられます。
事実として、米国の経済植民地である日本にミサイルが落とされようとしているのに避難しようとする投資銀行や上場企業は一切ありません。
株価も為替もさほど動かないなんてことは通常あり得ません。
そして、北朝鮮のミサイル開発は事実上、米国の企業や日本企業、スイスの企業が協力して行われたものです。
これは、クリントン政権下で行われたジュネーブ合意（米朝枠組み合意）に端を発しています。
米国と朝鮮民主主義人民共和国間の合意枠組み
この合意の主な内容は、米国が北朝鮮に軽水炉二基を提供することや二〇〇三年の工期までに年間５０万トンの重油を米国が提供することに加え、北朝鮮は代わりに既存の黒鉛炉を解体し、今後の建設計画を凍結することなどが盛り込まれたのです。
因みに軽水炉でもプルトニウムの抽出は可能とのことです。
ジュネーブ合意を背景として、朝鮮半島エネルギー開発機構（ＫＥＤＯ）が設立され、当機関を通して日本政府は資金を北朝鮮に一千億円を出資、提供したのです。
これは北朝鮮への融資という名目で行われ、送金には日本輸出入銀行が使われました。
一方の米国は、当時ドナルド・ラムズフェルドが役員を務めるスイスに本社を置くアセアブラウンボベリ（ＡＢＢ）社製の原子炉を仲介する形で納入したのでした。
これは米国の国防の第一人者が敵国に核施設を売っていたということですが、驚くべきことにこの事実が発覚して米国議会で大問題となった後も、米国防総省はこれを認可していました。いやはやとんでもない話ですがこのような事実があっても、北朝鮮が日本にミサイルをぶっ放すということがどれほどおかしなことなのか理解できるのではないでしょうか。
クリントン政権では、北朝鮮に対する経済制裁を解除し、制裁を段階的に緩め、それまで「対敵国通商法」や「米国輸出入銀行法」で規制していた北朝鮮への送金や民生品の輸出入を開始し、民間機の乗り入れも許可しました。
それ以外にも、農業、工業、石油、セメント、交通、インフラなどへの投資も解禁した。レックス・ティラーソンによれば、米国がこの頃から北朝鮮に支援した諸々の合計は十三億ドルを超えるということです。
ティラーソン氏初の記者会見 北核開発阻止に「新アプローチ必要」
姑息なことに責任の所在を隠蔽するためか、核技術を北朝鮮に供与したウェスティングハウス（米国）からＡＢＢ社（スイス）、ＡＢＢ社から英国核燃料公社（ＢＮＦＬ イギリス）へ原子力部門を売却、その原子力部門を一〇〇％子会社であったウェスティングハウスに統合、そして二〇〇六年にウェスティングハウスを東芝（日本）に売却したのです。
さらに、「朝銀事件」で一兆四千億円が北朝鮮に流れ、パチンコ企業が朝鮮総連を通して北朝鮮に送金していた事実を日本政府は一切触れなかったのです。
日本政府が外国人ばかりで運営されているのも合点がいきます。
こういった話をアニメ作品にしてみたいところですが中々難しいですね。
主権は自由貿易協定と日米合同委員会に奪われているわけですが、高額な税金と社会保険料を支払わさせられ、物価も上げられ、マスクしろ、話すな、集まるな、ワクチン打ちまくれ、でも俺たち政府は一切の責任を取らないと政府は大衆に言っています。
これは、「尊厳」を奪われているのと同義です。
子どもの成長の機会を奪われて、発達も阻害されて、人間のコミュニケーションも阻まれ、マスクしているしていないで憎しみ合わせ、分断させています。
もはや分断はやむを得ないところもありますが、ひとりひとりの人間としての尊厳は、私達が米国の植民地の人間として生まれたとしても失わないでほしいと切に願っています。
大東亜戦争で散った先人は、私達子孫に日本人としての誇りを残してくれました。
それがあまりにも恐ろしかったために、非常に強力な占領政策、洗脳を施し、日本人を骨抜きにしようとしたのです。
当ブログをご覧になる読者には釈迦に説法かもしれませんが、ときどきでも思い出していただけると幸いです。
私達は先人が用意したレールを歩いています。
私達も同じく後世に道を示す必要があります。
家畜なのかただのエネルギー源なのか、いずれにしてもメタバースに追いやられる前に、自らの魂の声に耳を傾けてほしいものです。
人間は何万年も、あした生きるために今日を生きてきた。
～手塚治虫～
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