プロパガンダ

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  • 2022.07.19

常識が捏造され、書き換えられることこそ戦争である

当記事は2021年5月2日にnoteに掲載した記事です。 いわゆる新型コロナウイルスのバカ騒ぎは未だ継続中で、マスメディアは毎日「感染者は○人」と嘘を垂れ流し続けています。 最近では、変異株が出現しているだの、インドで変異株でパンデミックだのと報道しているようですが、なぜ「オリジナルの存在が証明されていないのに」変異株が出現しているのかという実にバカバカしい問題があります。 新型コロナウイルスは存 […]

検察庁法改正で考える「報道」の疑い方

検察庁法改正について芸能人を含む有名人が次々とツイッターなどで意見を出し、それを基にマスメディアが騒ぎ出し、ツイッターでも「#検察庁法改正に抗議します」のハッシュタグがトップになったりしていました。 これらについて有名人が「自発的に発言した」という印象が世間に溢れていますが、果たして本当にそうなのでしょうか?

  • 2019.12.29

大衆の世界観はメディアによって作られる

久しくプロパガンダや情報操作についての記事は書いていませんでした。 というのも一般庶民が知るべきマスメディアの正体や他のメディアが行う情報工作については粗方説明したつもりだったからです。 プロパガンダーカテゴリ 実際、言われなくてもわかるというレベルまでメディアは腐敗しきっているように観えますし、それについて気付いている人も多くなって来ていると思います。 現実に戦後の言論空間はマスメディアが作った […]

フェイクニュース対策という言論統制〜1984年まであと少し〜

最近以下のようなニュースが取りざたされています。 政府、デマ拡散抑止へ本格対策 選挙や災害時、法制化は見送り 歴史上常に使われるフェイクニュース、対策は 「政府、デマ拡散抑止へ本格対策」は何をもたらすのか 政府のフェイクニュース対策を行うといった主旨の記事ですが、この事実が何を意味しているのかということを考えなければいけないのかなと思いました。

起こりえない「財政破綻」が起きるとしたらどのように発生するのか?

これまで私は、貨幣というものについて、また日本国債というものについて記事を書きました。 財政破綻を煽っていた財務省が「日本は財政破綻しない」という矛盾 やっぱりうまい財務省〜プロパガンダの知恵〜 財務省は恐い組織なんです〜日本の支配者としての財務省〜 理論的に、また究極的には自国通貨建て国債がデフォルトすることはあり得ません。

エンターテイメントを使う説得を考える〜納得を引き出すテクニック〜

過去に以下の記事を書きました。 洗脳はエンターテイメントの顔を持つ この記事の中では洗脳やプロパガンダにはエンターテイメントの要素があるという主旨で説明しています。 社会を見ていると、このエンターテイメントを利用したプロパガンダや広い意味での「宣伝」は、常に、一般大衆を堕落させる目的を感じざるを得ません。

「公式発表」が信用できない理由

世の中には「公式」、「非公式」という言葉があります。 「公式には~」「公式発表によると~」、や、胡散臭い政府発表をいわゆる「大本営発表」と言われたりもします。 しかし、政府の公式発表や、企業の不祥事による記者会見、教科書、などで確認できる情報は大抵の場合、疑問を残す内容になったり、出鱈目であったり、虚偽であったりと枚挙に暇がありません。

そもそもマスメディアは”報道”機関ではない

今更マスメディア批判など時代遅れかもしれませんが、このブログではマスメディア批判に関わる記事を多く書いてきました。 メディアの情報操作手法を公開します  嘘を見抜く方法~正確な情報の掴み方~ 「事実」はこうして作られる~既成事実化~  洗脳はエンターテイメントの顔を持つ

フィルターバブルとマスメディアが作り出す人間

フィルターバブルという言葉をご存知でしょうか? スマートフォンの普及と共にインターネットを利用することも当たり前となっている現代では、人間がより画一的になる可能性があります。 その可能性を強めているのがフィルターバブルという技術です。

なぜ、同じ広告やプロパガンダが繰り返されるのか?

テレビや新聞などのマスメディアの広告やプロパガンダは常に”繰り返す”という手法を使っています。 メディアの情報操作手法を公開します  嘘を見抜く方法~正確な情報の掴み方~ 「事実」はこうして作られる~既成事実化~  洗脳はエンターテイメントの顔を持つ プロパガンダの肝とは何なのか?

放送規制の撤廃がもたらす社会とは?

森友学園に関わる問題ばかりマスメディアが取り上げている中、こんな記事がありました。 安倍政権、放送の規制を全廃方針 ネット通信と一本化 放送法の「政治的公平」撤廃を検討 政府、新規参入促す 野田聖子総務相 「放送法4条を撤廃した場合、事実に基づかない報道が増加する可能性」 といったニュースです。

損をしたくない人は広告に騙されやすい~読まなきゃ損?~

最近は森友学園問題で財務省が公文書を「偽造」、「改ざん」したというとんでもない状況になりました。 東大法学部出身のエリート中のエリート集団が組織犯罪を行っていたこと、日常的に嘘をつき続けていたことが、白日の下にさらされたのでしょう。

プロパガンダに使われる説得と広告の共通点

このブログではプロパガンダ、情報操作について様々に書いておりますが、これはビジネス上のマーケティングに応用することができます。 広告として使われる言葉やイメージとプロパガンダ(政治的宣伝)で使われる言葉には「説得」という目的があります。 ビジネスで使われる説得の目的は対象(ターゲット)に「購入させる」ことであり、プロパガンダの説得の目的は「意図した方向に誘導すること」です。

「今日のニュース」に潜む問題とは?〜ヘッドラインニュースの罠〜

マスメディアやネットニュースなどの”今日のニュース”ということで、箇条書きされて報道されているニュースとは一体どのようにして決まっているのでしょうか? 外国で起こっていることや日本国内で起こっているこは無数にあるはずですが、何故あのニュースは報道されず、このニュースは報道されないのかといった疑問は、実はマスメディア批判の中心となっている問題です。

メディアは「第四の権力」ではない

我が国は三権分立という司法、立法、行政がそれぞれ独立しているということになっています。 しかし実際の三権分立とは「三権複合」といった具合に司法は、政治や世論から圧力を掛けられれば結論を変え、行政は立法機関である政治家をうまいことコントロールし、国民にとって有益な政策を行わないようにしたりします。

悪質なプロパガンダの対応策とは?

我がブログでも、プロパガンダや情報操作、洗脳に関する記事は多く取り扱って来ましたが、よくよく振り返ってみると、プロパガンダを仕掛けられた場合に対するカウンターアクションについては具体的には書いてなかったように思えます。 悪意のあるプロパガンダに対してのカウンターは「真実をより大きな声で言い続けること」ではありますが、実はこれだけでは不十分なのです。 プロパガンダ、情報操作の世界というのは、善悪や倫 […]

戦後日本に繰り広げられた代表的なプロパガンダや嘘

我が国日本は、敗戦後GHQの占領政策によって改造され、その過程、あるいは結果で、日本人が日本人を貶めるプロパガンダや情報操作をする国になりました。 WGIPや3S政策、パネルDジャパンなど徹底的に改造された為に戦後当時の日本人はそれらのプロパガンダが正しい情報だと信じて疑わなかったはずです。

”大衆”を作るのは「マスメディア」である

大衆洗脳機関であるマスメディアのことは、当ブログでも散々にからかってきましたが、未だに影響力を持ち続けるテレビ、新聞等は大衆をバカにした報道を続けています。   最近非常に気になった報道は、以下のニュースです。 嵐・桜井さん父、電通執行役員に 内部統制機能を強化

財政破綻を煽っていた財務省が「日本は財政破綻しない」という矛盾

徹底した緊縮財政路線を突き進む財務省さんですが、この省庁はいわゆる「国の借金問題」を始め、「日本は財政難である」というイメージを社会通念にまで昇華させました。 やっぱりうまい財務省〜プロパガンダの知恵〜

小池式プロパガンダ手法

利権と緑のたぬきを食い散らかしテレビに出ては自己アピールのみを行い、火のないところに煙を立てる緑色のピコ太郎こと小池百合子都知事ですが、 最近は小池百合子都知事の実態がようやくめくれてきたように思えるような報道やニュースが増えてきて少しホッとしています。

北朝鮮の反米プロパガンダ〜露骨な鬼畜米英〜

北朝鮮情勢は”相変わらず”緊迫していますが、我が国は衆議院総選挙ということでわけの分からない状況になっています。 解散するということは政府機能が一時的に止まることを意味しますが安全保障上緊迫しているということなのになぜ、消費増税が争点になる選挙となっているのかと非常にイカれた国なんだと見せつけられている気がします。

情報ですら植民地である日本

我が国は、戦後7年間、GHQの占領政策を経てサンフランシスコ平和条約に調印し、主権を回復したことになっています。 しかし、戦後70年たった今でも米国の”属国”であり植民地です。 多くの日本人は植民地である自覚もありません。

ロックフェラーを慈善事業家に仕立て上げた人間とは?

ロックフェラー一族は、石油に始まり、金融、軍事、食料などを生業としてきた一族です。 この一族は非常に有名ですので今更説明するまでもありませんが、このような”人類の支配”の為の事業を行ってきたのにも関わらず、「慈善事業家」として一般に、あるいはマスメディア等で紹介されます。

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