911事件 ビル倒壊は「計画的だった」と科学誌が公認した


Europhysics Newsという欧州の物理学ジャーナルが

「911事件のビル崩壊は計画的な解体だった」

と公開しました。


911事件 ビル倒壊は「計画的だった」と科学誌が公認した

Europhysics Newsという物理学ジャーナルが公開し、ワールドトレードセンターの3つのビルの倒壊を分析



 

この911事件は、長らく陰謀論として物議を醸してきました。


「なぜ飛行機が突っ込むぐらいであんなに綺麗に倒壊するのか?」



「ペンタゴンに突っ込んだ飛行機の破片がなく、飛行機が突っ込んだとされる穴が飛行機よりも小さいのは何故?」



「ワールドトレードセンターが倒壊する最中に、プシュプシュと下の階から吹き出しているのはなんなのか?」


などなど、例を挙げればキリがありませんが、実際に不思議な事件だと誰もが思ったはずです。

これをアメリカ政府やグローバリスト達の共謀だとする可能性は今一度考えるべき事柄なのではないかと思います。



これまでに北朝鮮の日本人拉致やMKウルトラ計画など事実と認められるまでは陰謀論と一笑に付されていた時代もあったのです。

私は、陰謀論だとレッテルを貼り、バカバカしいと言って、情報の可能性を無くす行為は、実際に陰謀を企てている者の手先か、真実から目を背けようと、思考停止状態に陥ってるだけに過ぎないと考えています。



真実なんか知ったって気持ちが暗くなるだけという人もいます。あるいはマーケティング用語にある認知的不協和であるかもしれません。




認知的不協和
とは、それまで持っていた考えや行動を改めることを認められず、損だとわかっていても、それまでと同じ行動や考えを取り続けることのことです。

例えば、安倍総理をそれまでずっと応援していて、2015年の年末に行われたいわゆる従軍慰安婦問題の決着として10億円を支払ったということがありましたが、その事実を心の中ではフザケルナ!と思っていても、安倍政権の安全保障政策は良いとか、経済政策は良いとか主張して、安倍政権の批判を行えないような心理状態のことです。




有り体に言えば、自分が間違った選択をしたことを認めたくない心理状態に近いということです。

解釈は各個人が自分で考え、結論が出なくても考え続けることが大切なことだと私は理解しています。


事実は重要ではないという現実



「重要なことは事実ではなく、口の多さである」


ということです。


言い方を変えれば



「既成事実化はこれまで何度もされている」


ということです。

「事実」はこうして作られる〜既成事実化〜


ナポレオンもこのような言葉を残しています


「歴史は合意の上に成り立つ作り話である」

これは正に政治における力学です。



竹島問題は、韓国側の実効支配によって元々、韓国の領土だったという「認識」をロビー活動や政治家の買収などで醸成させ、国際世論を形成させていくということをこれから更に行っていくでしょう。

最近でも京都に慰安婦ならぬ強制徴用像が建てられるという報道がなされたばかりです。

 

 

この強制徴用云々の件は軍艦島の世界遺産になるならないの時期に、岸田外務大臣が韓国の要求を飲んで、碑に「無理やり働かされた」といったニュアンスの言葉を入れる入れないの件で、今回強制徴用像ができたということです。


そもそも、1910年から朝鮮半島は韓国併合によって日本国内となっていましたし、併合ですから彼ら朝鮮民族は参政権もありましたし当然日本人だったわけです。

強制徴用と言っても有事の際に行われる徴兵や税金を徴収する徴税と本質的には変りません。



この強制徴用という言葉にもこの言葉を拡めようとする意図が見えます。「従軍」慰安婦という言葉もそんな言葉は戦時中には無かったはずですが、結論をこの一言で表現するこのやり方は正にマーケティング技術なのです。

その証左として、徴用という言葉にはそもそも強制性が含まれています。

にも関わらず、頭に「強制」を持ってくることによって、大衆のイメージに「人権侵害」や「奴隷として働かされた」とプログラムするという意図であることは間違いありません。

一言で言えば、政治にマーケティング技術は最大限に使われているということです。



湾岸戦争時に、ナイラという少女が涙を流しながら、「クウェートでは毎日酷いことが起きていると」訴え、アメリカ国民を戦争ムードにしたというPR会社が大変な批判を浴びました。

何故なら、このナイラという少女は一度もクウェートに言ったことがないアメリカ在住の中東系アメリカ人であったという事実が後になって判明したからです。



やっぱり戦争は儲かる

アメリカという国はこれまでの歴史の中で繰り返し戦争をしてきた国です。

戦争をすると必ず儲かる人間が世の中にはいます。今では軍産複合体という言われ方をしています。


例えば、戦争をするために必要なものを売っている会社。

武器や物資が戦争には必要です。

それらを政府は買わなければいけません。


政府は国債(アメリカは財務省証券)を発行し資金調達をします。

その国債を購入する国際銀行家は戦争に負けてその国債が暴落しない限り金利で儲けることができます。



また戦争相手の国に地下資源として石油が大量に出る地域だとしたら、

戦争終結後の処理でアメリカの石油会社が入り込み、これまた儲かることになります。



更に、戦闘で破壊されたインフラや設備等を修繕しなくてはいけなくなりますので

建設業も儲かることになるでしょう。

建設会社が資材を購入すればその資材屋さんも儲かります。

あげればキリがありませんが戦争は儲かるのです。


しかし、通常戦争をしたいと思う人間などいません。

アメリカは民主主義の国であり、移民国家という成り立ちからナショナリズムが育まれにくい故に、

国内世論に戦争をする為の「大義」を認識させなければ戦争ができないのです。

 

そして、FRB(連邦準備制度理事会)、と呼ばれるアメリカの中央銀行は100%民間が所有する、プライベートの銀行なのです。

銀行がしていることの意味〜銀行の真実〜

そもそもアメリカは「国家」なのか?

戦争するためには広告が重要

そこで、PR会社つまり広告代理店が必要になるわけです。

詳しくは「戦争広告代理店」をご覧いただければと思います。ボスニア・ヘルツェゴビナの紛争に至る広告代理店が行った手法が事細かに調べてあります。

戦争広告代理店  高木徹(ジャーナリスト)


大東亜戦争(第二次世界大戦)は日本軍の真珠湾攻撃という奇襲があり、そこから戦争が始まったとされていますが、当時の大統領ルーズベルトは日本軍の攻撃を暗号から知っており、知っててわざと攻撃させたということです。つまり「奇襲」ではなかったということです。


そこからアメリカ国民の「日本人は悪い奴らだ!正義のために立ち上がり日本を倒そう!!」と言った空気が広がっていったのです。

因みにアメリカ政府は当時の真珠湾攻撃を受けたアメリカ兵の遺族から訴訟を起こされています。


陰謀とは「共同謀議」である

正しく陰謀ですが、陰謀は共同謀議と同じ意味です。

一般的な使われ方としては


「絵を描く」


と言われています。つまりは計画のことです。



ある一定の人間や企業がそのコミュニティ内で利益を還元し合うという構図です。

その利益にありつけなかった人あるいは不利益を被った人がおかしい(陰謀)と言い出すのです。

但し、陰謀と言われる場合には、その事実が反社会的な目的のためや他者を犠牲にして、


企てた者だけが利益を得るという状況がなければ基本的に陰謀とはなりません。

実際、物事には表と裏の側面がありもっと言えば360度の側面があるわけです。

その多くある側面の一部を取り出してもっともらしくシナリオを作ることは可能です。



例を挙げれば、竹中平蔵氏が行うことも陰謀だと言えます。

竹中平蔵氏は人材派遣会社パソナの取締役会長という立場にありながら、

産業競争力会議(未来投資会議)に名を連ね(民間議員)、我が国の政策に影響力を発揮しています。

もちろん選挙で選ばれたわけではありません。


平等で自由な労働環境を目指すと言いながら労働法改正の内容は、正社員を派遣と同じ待遇にするといった結果をもたらし、自己が務める企業に利益誘導を図っています。

彼は「正社員は既得権益だ」とも言ってますので、正社員が少なくなれば自分に利益が生じることを理解して発言していることは明々白々です。

 

これらの話と911事件は一見すると関係ないように思えるかもしれませんが、実は大アリなのです。

 

今一度、911事件の再考をしてみてください。

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