プロパガンダはどのようなメカニズムなのか
以前の記事で該枠の手法を書きましたが、もう少し細かいやり方を書きたいと思います。
最近、戦後初めて”国民保護サイレン”がなりました。
とんでもない事態ではありますが、日本人は「Jアラート」に対して怒っていたり、「会社に落ちろ」とか「学校に落ちろ」とか、正直もうどうにもならないような反応を示していました。
とは言え、私は以前以下の記事で北朝鮮について書きましたが、もしかするとこの記事で書いた内容以前の問題があるように感じたのも事実です。
というのも、そもそも「常識」で考えると
「なぜアメリカは今まで、北朝鮮という存在を放置していたのか?」
となるはずであろうと思うからです。
リビアのカダフィ大佐やイラクのフセイン元大統領は、持ち前のジャイアン思想で侵略したのにも関わらず、「ならず者」とされていた北朝鮮をこれまで生かしておいたのは何故なのでしょうか?
今では有名になりましたが、北朝鮮製の覚醒剤がオウム真理教の手によって販売、上九一色村では製造も行っていました。
するとオウムと北朝鮮は明確な関係性があるということになりますが、北朝鮮の存続が米国の意図するものだとすると、米国は北朝鮮、オウム真理教に対して大きな影響力をもっていたということになります。
北朝鮮ということは、統一教会の関わりがあるでしょう。
文鮮明と金日成は義兄弟の間柄です
統一教会と言えば現総理大臣とも縁が深く、また現総理はアメリカ追従路線をひた走る「清和会」です。
拉致問題も一向に進展しないように見えますし、そもそも国家が北朝鮮による拉致を黙認していた可能性もあります。
というのも、青山繁晴氏曰く、日本海側のある地域では”神隠し”が言い伝えられているそうで、ところが実は、ジェットスキーに乗った黒尽くめの男が攫っているというのです。
その地域では子どもの誘拐が多発し、それを警察に通報しても全く取り合ってもらえなかったという話です。
我が国は単独で北朝鮮には逆らえないこともありませんが、アメリカには一切逆らいません。
推測できることと言えば、当時の国家公安委員長が「その件については手を出すな」とでも言ったとか、この言葉は恐らく地下鉄サリン事件でも使われたんだろうと思います。
とりあえずそれはさておき北朝鮮についても、アメリカについても、オウムについても、一般大衆は実態とはかけ離れたイメージを持っています。
「北朝鮮はとんでもない国で、日本の脅威である」
「アメリカとは一度戦いを交え、今では友となり共に世界平和を牽引する素晴らしい同盟国である」
「オウム真理教という新興宗教は東京でテロまで起こした。やはり宗教、とくに新興宗教は怖い」
といったところでしょうか。
間違ってはいませんが、これらの視点は全体の一部分に過ぎません。
しかし通常、人は「情報の一部分」しか観ることのできません。
いやできますが、意図的にできないようにされているのです。
言うまでもありませんがそれがプロパガンダです。
因みにこれは、全体の一部を切り取りその情報を繰り返し流す手法です。
過去の記事では書いていない手法をこの記事では書いてみたいと思います。
プロパガンダは影響力のある者から発信される
当たり前過ぎて意外と気付かないかもしれませんが、影響力のある者がプロパガンダを行います。
別の記事で書いた「権威の活用」についても、大学教授がただただ論文を書いて発表するだけではプロパガンダにはならないわけです。
マスコミなどの「メディア」という大衆に対して影響力のある存在が利用するからプロパガンダとして成立するわけです。
メディアは第4の権力ですから、その権力を利用する大学教授ももちろんいます。
メディアが流したい情報に説得力を持たせるために「権威」を利用し、大学教授側はメディアの
「影響力」を利用して、自己の利益を図るのです。
このように御用学者が生まれます。
その学者の情報が正しいか間違っているかは問題ではありません。
彼らの論理は「利益」のみです。
最近ではユーチューバーが影響力を持っているので、今後は徐々にそちらの方にシフトしていくことでしょう。
メディアがユーチューバーに言わせたいことを言わせるということです。
ユーチューバーがプロパガンダに利用しやすい点というのは、「影響力を行使できるターゲット層」が明確だということです。
プロパガンダで重要な”ターゲット”
プロパガンダとは、特定の思想や考え方をPRすることです。
PRするということはここにはマーケティングの要素が含まれます。
マーケティングと言えば、コトラーやドラッカー、ジェイ・エイブラハム、ダン・ケネディ辺りが有名でしょうか。
マーケティングにおいて、一番重要な事というのは「ターゲット選定」です。
企業でのマーケティングでは、ターゲットを絞り込んでそのターゲットに対して効果の高いメッセージをそのターゲットに適したメディアで訴求します。
要は、的を決めましょうということです。
ダン・ケネディの3Mマーケティングと言われるものですが、基本的にこの3Mはどのようなマーケティングをするにして重要な要素となる”基本”なのです。
3Mというのは
「マーケット(誰に売るか)」
「メッセージ(コピーライティングや広告のデザイン等)」
「メディア(テレビ、新聞、ラジオ、インターネット、雑誌等)」
のことです。
どれが欠けても満足のいく結果にはなりづらいですが、多少の結果は出ます。
大成功するマーケティングというのは、この3つが明確で且つバランスも良く、互いが互いを補強し合うといった関係になっています。
ターゲットを選定する過程では事前のリサーチが非常に重要になります。
むしろ、リサーチさえしっかりできていれば、メディア、メッセージは自然に決まるので90%リサーチで結果が決まると言っても過言ではないほどです。
そのリサーチのなかで、ターゲットをカテゴライズしカテゴライズされたターゲット層の収入、趣味、私生活、年齢、マインド、普段使う言葉などあらゆる情報をリサーチします。
そして、そのターゲット層に適したメディアで、訴求力の高いメッセージを仕掛けていくのです。
プロパガンダも全く同じ論理で成立しています。
いわゆる従軍慰安婦問題でもそうでしたが、これを仕掛けた連中というのは、戦後教育に染まった日本人です。
自虐史観且つ、日本が悪うございましたと言うことで、あるいは思うことによって自分を肯定できるような人間に対して訴求していったのです。
その代表と言えるのが吉田清治の「私の戦争犯罪」というノンフィクション風の完全フィクション書籍でしょう。
つまり、日本的戦後左翼をターゲットとし、そのターゲットに適したメディア(書籍から始まりあらゆるメディア)で、メッセージ(日本否定)を仕掛けたのです。
仕掛ける方も仕掛ける方ですが、仕掛けられる方も問題です。
当時はネットが無かったとは言え、事実、真実を語ろうとする人はいました。
それをマスメディアを始めとするある種の全体主義で潰してきたのです。
そういった反社会的な使われ方をした結果、「プロパガンダ」という言葉は悪いイメージがついてしまったのです。
ビジネスではマーケティングという言葉で使われますが、売り手が何を売っているかわかっていないことや、絶対儲かる系の情報商材を見ても分かる通り、マーケティング次第である程度結果が出てしまうのも問題なのです。
まとめ
マーケティング、プロパガンダは反社会的な使われ方をされやすい技術です。
使い手が人間である以上仕方のないことかもしれませんが、それを仕方ないと諦めることで反社会的な使われ方に拍車を掛けるのもまた事実です。
大衆はマーケティング、プロパガンダを見抜く目を養って企業の本質は「利益追求」であること、メディアの目的は「大衆を意図した方向に誘導すること」を理解することが肝要なのだと、最近思うようになりました。