科学者も認める気象兵器〜知らないのは日本人だけ〜


豪雨災害や猛暑など、最近の「異常気象」と呼ばれる現象は果たして本当に”自然”現象なのでしょうか。

先日、以下の記事を書きました。

「自然」という言葉に洗脳され続ける日本人


この記事の中でも、気象庁の予報研究部第四研究室の村上正隆氏が人工降雨技術についての権威であることを説明しました。

気象庁気象研究所ー村上正隆



厳然と気象改変技術は存在していますが、これでも「デマ」だという人が後を絶たないので、外国の方の権威もご紹介することにします。

あえて言いますが、この記事の目的は、「自然現象」と「人工的に行なわれた現象」を分け、マスメディアの言う異常気象が果たしてどちらのものなのか調査、判断させる気運を作るためです。



実際に、気象改変技術が存在しているのにもかかわらず、気象庁はなぜそれが、人工的なのか、自然的なのかの調査すらしないのか、なぜ気象庁は”異常気象”が発生した時にその気象の説明しかしないのか、本当に気象庁という役所が国民の為に存在するのであれば、どう考えても腑に落ちませんし、普通に「仕事しろ」という話になります。


また、なぜ、我が国日本の学者や識者と呼ばれる知識人は一切この「気象改変技術」ついて触れないのか?

それが観えるヒントになれば幸いです。


米軍の「気象改変技術」を暴露した科学者

米軍は、気候パターンの自由な変化を可能とする先進的なテクノロジーを主に90年代にHAARPのもとで発展させてきた。」

と暴露した人がいます。


04年にグローバルリサーチというウェブサイトで論文を発表しました。

カナダのオタワ大学名誉教授ミシェルチョスドフスキーという人物です。

ミシェルチョスドフスキー Wikipedia

The Ultimate Weapon of Mass Destruction: “Owning the Weather” for Military Use


この方は、HAARP(高周波活性オーロラ調査プログラム)についても否定的で、



「HAARPは大量破壊兵器だ」



と断言しています。

HAARP



HAARPは311の震災でも使用されたという噂が根強くはありますが、私は正直良くわかりません。

知っている人が発言する以外のことは、情報公開されない以上どこまで行っても推理、推測の域を出られないからです。


しかし、義務教育でも習ったとは思いますが家庭で台風を作ることも可能ですから、最先端の軍事技術を使って大きな台風を自作することは、常識で考えても可能だろうとは思います。




 

気象改変技術の国際条約

環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約

環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約ーWikipedia


この条約は1970年代に締結された条約です。

常識的に考えれば、この条約の存在が気象改変技術の存在を裏付ける根拠ともなりますし、またそれまで地球上で使用された(実験、実践とにかかわらず)技術であるからこそ、問題視され、このような条約が締結されたはずです。

重要なのは内容ですが、ここに重大なヒントがあります。

以下Wikipediaから引用

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

(第1条)敵対的使用の禁止

締約国は、他の締約国に対し、「破壊、損害又は傷害を引き起こす手段として広範な、長期的な又は深刻な効果をもたらすような環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用」を禁止される。(第1条1項)


(第2条)定義

「環境改変技術」(environmental modification techniques)とは、「自然の作用を意図的に操作することにより地球(生物相、岩石圏、水圏及び気圏を含む。)又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術」をいう。


(第3条)平和的使用

本条約は、「環境改変技術の平和的目的のための使用を妨げるものではなく、また、環境改変技術の平和的目的のための使用に関し一般的に認められた国際法の諸原則及び適用のある国際法の諸規則を害するものではない。」)と規定されている。(第3条1項)


(第4条)締約国のとるべき措置

本条約において締約国は、「自国の憲法上の手続に従い、その管轄又は管理の下にあるいかなる場所においても、この条約に違反する行為を禁止し及び防止するために必要と認める措置をとること」を誓約する。(第4条)


(第5条)苦情申し立ての具体的措置

苦情を申し立てる場合、締約国は、「他の締約国がこの条約に基づく義務に違反していると信ずるに足りる理由があるときは、国際連合安全保障理事会に苦情を申し立てること」ができる。(第5条3項)

このような「苦情の申立てには、すべての関連情報及びその申立ての妥当性を裏付けるすべての証拠」を含めなければならない。(同項)

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーー引用終わりーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー


また、この条約には日本も署名していますのでこの技術が存在することは日本政府も認めているということになります。


だとすると、この条約を運用するにあたり適切な処置をする義務が存在することになります。

つまり日本政府は最低限、我が国の領土内における自然現象は「人工的かそうでないか」を客観的な見地から調査、判断しなくてはいけないということになります。

ところが日本政府はこれらについて何もしていません。



平和的使用とありますが、これは北京オリンピックで中国政府が人工消雨弾を打ち込んで雨雲を消したといった例があります。

北京五輪開会式:晴天確保に「人工消雨」ロケット弾、千発打ち上げ




当然ですが、こういった自然改変技術の実験は行う際に国民に広く周知させなければいけません。

「スプレイング」という技術や「クラウドシーディング」という技術が人体に影響を及ぼさない保証はないわけですから。


因みに「スプレイング」という技術は、大気中に重金属の粒子を散布するという手法で、「太陽光を反射し、温暖化を防ぐ」という目的で開発されましたが、この技術について、ハーバード大教授のデイヴィッドキース氏が以下のように発言しています。


「もし、実際に行えば毎年数万人が死ぬことになるだろう」


と発言しています。

 



 

クラウドシーディングについても、ヨウ化銀とドライアイスを利用するものです。

弱い毒性がありますから事前の国民への周知は必要であるはずでしょう。

しかし、日本政府は何もしません。


なぜマスメディアは気象改変技術の報道をしないのか?

海外では以下のように番組それ自体は作られているようです。

 



 

マスメディアがこの大問題を報道しない理由としては、そもそもマスメディアは報道機関ではないという認識からスタートさせなければいけません。

そもそもマスメディアは”報道”機関ではない



マスメディアは国民の味方ではないし、むしろ敵であるという客観的な根拠があるのです。

それは他の記事を参照していただければおわかりになるかと思います。


メディアは「第四の権力」ではない

メディアの情報操作手法を公開します

”大衆”を作るのは「マスメディア」である

統計という科学を利用されるプロパガンダ

情報操作はなぜ起こるのか?~メディアの構造と金の流れ~

情報ですら植民地である日本

数字は嘘をつかないが、嘘をつかせることができる

メディアが報道しない情報と理由~報道しない自由~

嘘を見抜く方法~正確な情報の掴み方~

大衆が敵を認識する時、必ずメディアが活躍する

情報操作を仕掛ける者が困る5つのこと~メディアの嘘に騙されない~


まとめ

しつこいようですが、未だに自然現象を神の領域だと思っているのは日本人だけです。

普通であれば天気予報は本当に予報なのか?実際には予定を伝えているのではないか?といった疑問は出てくるはずです。





この世界というのは、自然を管理することを神から委任されたと認識している人達が仕切っている世界です。

その者達は神を崇拝するとしておきながら禁じられている偶像崇拝も行えば、児童買春を行う小児性愛者という事実があります。

教会聖職者やタレント、児童性的虐待の一大スキャンダル…7万人の小児性愛者ネット摘発

カトリック教会の性的虐待事件

カトリック教会の新しいセックススキャンダル:法王の覚悟と権限は児童性的虐待に打ち勝てる?

バチカンの正体 カトリックの由来 まとめ

 



 

 

私はカトリックではありませんが、実に恐ろしいことが世界で起こっているようです。


しかし、現代は本当に世界の構造が大変革するであろうことは身にしみてわかります。

アメリカの国家情報会議の発行するグローバルトレンドのシナリオにどれほど近づくのでしょうか。

グローバルトレンド2035から観る人類の未来

 

これを陰謀論と言う人は、恐らく「常識」も「事実」も「現実」も理解できない高度に洗脳されている者か、誰かから金をもらっている人なのでしょう。

ネット工作員の正体

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