参院選といういかに無駄に盛り上げ、有権者を騙し、社会を破壊するイベントが開催されようとしています。
すべての政党は矛盾に満ち溢れ、史上最大の薬害には目もくれず、16兆円の使途不明金にもだんまりを決め込む体たらくです。
さらにサル痘がどうの、帯状疱疹がどうのとまたマスメディアを通して煽り始めています。
私は過去の記事でサル痘も帯状疱疹もワクチンの後遺症といった主張をしてきましたが、その考えはまったく変わりません。
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/2907258/
上記の研究によれば、猿痘と水痘を区別することは事実上不可能であると記載されています。どうやら水痘は水痘帯状疱疹ウイルスによって引き起こされ、ヘルペスウイルスと同様に、生涯にわたって体内に留まることになると解釈できるようです。
ですが、彼らはサル痘の発生を騒ぎ、煽り立てます。
また、CDCは「ブースタ接種した者はしていない者より２倍も感染率が高い」と公表しました。
さらにVAERS（ワクチン有害事象報告システム）も「コロナワクチンの接種が開始されてから17ヵ月の間で4000人を超える胎児が死亡した」と報告しています。
そして、今年の超過死亡は6万人の異常な増加です。※去年の間違いでした。すみません。
これらの情報からどのように考えるべきでしょうか。
それこそサルでもわかりそうなものです。
いわゆる新型コロナウイルスというイベントを世界中の大衆に仕掛けたペテンの手口は概ね以下のものです。
1 陽性陰性をコントロールできるPCR検査キットを2018年くらいから流通させる。PCR検査キットの開発者は2019年に死亡
2 マスメディアを通して陽性＝感染と情報操作
3 感染したら人工呼吸器、突然倒れる、苦しみながら死ぬといった印象操作（緊急事態宣言で演出）
4 指定感染症に指定し医療逼迫を演出
5 無症状でも感染するという嘘、飛沫が感染源という嘘を拡散
6 マスク着用を社会ルールに設定（同調圧力、マスク警察の発生）
7 治験中のワクチンを「救世主」として広報し徹底的に推進（史上最大の薬害事件の入口）
といった流れです。
用意周到に準備していたのでしょう。
時系列で見れば明らかですし、意外と単純な手口です。
ある程度、支配構造を理解していれば見抜けないことはないレベルの手口です。
現在は、なにやらマスクを外す方向になっていますが、これでも日本人の多くはマスクを外しません。
米 公共交通機関でのマスク着用義務 違法判断に対し司法省控訴
これから医療従事者に言い訳が始まるでしょう。
「あのときはしょうがなかった」「私達は国に従っただけ」「そのときすべき仕事をしただけ」といった保身を目的とした無責任な態度に終始します。
一部まとまな医療従事者もいるでしょうが、このような連中を国民皆保険制度という”税金”で守る価値などあるのでしょうか。私はまったくないと思います。
政府に守られている言わば安定している立場にあり、専門知識をもちながら、ヒポクラテスの誓いもニュルンベルク綱領も無視し、一切の声を上げずに「国に従っただけ」などといった理屈など通りません。
この二年間で現代医療の実態、医療従事者、製薬会社の正体が明らかになりました。患者の健康など二の次の、単なる金の亡者ばかりだったということです。
もちろん一部例外もいるでしょうが。
これが世界有数の大企業の倫理観です。
本来であれば今回の参院選は、接種の中止を訴え、この史上最大の薬害についての背景、構造を暴いて、政府や厚生労働省、医療機関、製薬会社に責任を問うべきものです。
しかし、そのような政党は皆無です。
どう考えれば、与野党が真面目に仕事をしていると思えるのか私には全くもって理解できません。
立派な人間とされる与野党の執行部が誰一人、この薬害について無視を決め込むことこそ、与野党グルの象徴的な現実だと私は思っています。
毛沢東が矛盾による支配を提唱していましたが、まさに矛盾に満ちた参院選が行われようとしています。
中国資本や移民を受け入れながら中国の脅威を煽る、ワクチンに反対しながら改憲を主張する、戦争放棄と言いながらウクライナを支援する、韓国を批判しながら統一教会の資金を受け入れる、社会保障の充実を訴えながら消費税を増税し法人税を引き下げる、保守を自称しながら主権を大企業に移譲させる自由貿易協定に賛成する、16兆円のコロナ対策費の使途不明金を無視しながら4630万円の誤振込で大騒ぎする、
挙げたらきりがありませんが、日本に限らず矛盾による支配は大衆を矛盾に慣れさせ、思考を働かなくさせる効果があります。
ジョージ・オーウェルの1984年にも矛盾話法がありますが、国民の理性や知性を破壊する目的で行っているのです。
そういった意味では、今回、NHK党の立花氏がマスメディアで退場させられたことは良い頭の体操になります。
この件についてはツイートもしましたが、プロレスであることは間違いありません。
NHK党も改憲勢力ですし、これまでも選挙の度に賑やかしの演出を担当していたと記憶しています。
以下の発言後にテレビ朝日を提訴しているので、訴訟名人のNHK党としては、侮辱罪厳罰化にあたり、言論についての訴訟のハードルが低くなったことを示唆しているのかもと邪推しているところです。
侮辱罪厳罰化はスラップ訴訟に拍車をかける可能性があると思っているので、そのような側面もあるかと思います。
「テレビは核兵器に勝る武器です」
「テレビは国民を洗脳する装置です」
「テレビは国民が知るべき真実を隠しています」
この言葉自体はまったくその通りです。
服が完全にアレですが。
テレビを見ていたB層を取り込むNHK党の広告という側面もあります。取り込んでもNHK党が改憲勢力であることは間違いないので、改憲自体の後押しとなることになりますから、NHK党の背後にいるスポンサーの両建て戦略のひとつで、三段構え、四段構えなのかもしれません。
立花氏はマーケッターの才覚があるのでしょう。
そういった意味では非常に優秀です。
これが演出だとしたら過去に比べると手が込んでいる印象ですので、割と支配層も真剣に対応しているのかもしれません。
希望とは一般に信じられている事とは反対で、あきらめにも等しいものである。そして、生きることは、あきらめないことである。ーアルベール・カミュ
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