誰だって騙される

誰だって騙される

最近ではマスメディアやニュースの欺瞞性やプロパガンダなどの情報操作、はっきり嘘と言える情報ばかりが溢れています。

マスメディアの記者も嘘を書いている自覚はないはずですが、「嘘じゃないレベル」が低すぎるという問題はいつまでも解決しません。

記者クラブ制度や通信社から与えられた情報をそのまま垂れ流し、情報発信者の意図や背景には一切の言及はしません。

それをするのは調査報道をするジャーナリストや一般人だったりします。



大手マスメディアは現状視聴率や購読数などの数字を第一に活動しているために、前提が「核心には触れない」ということになります。

核心に触れる報道、情報が視聴者や大衆にとって重要なものになるはずなのは言うまでもありません。

つまり、情報に対する調査がされず、視聴率の獲得や部数獲得を目的としたマスメディアの情報は報道ではなく自然と「広報」になるのです。

私の視点からは、情報発信ビジネスと言えばそうなのですがほとんどユーチューバーなんかと大差が無くなってきつつあります。

どちらも大した情報はありません。You Tubeの検閲が厳しいため価値ある情報は発信できないということになります。

言うまでもなく削除された動画こそ、大衆にとって価値のある情報なのです。

しかし、そのような情報プラットフォームの情報が世の中に浸透してしまえばそれは、真実として流通します。

ちょっとYou Tube動画で政治を知った気になってしまうとたちまち火傷をしてしまうそんな情報社会が現代社会です。

幸い私は多少気付けたところもありますが、それまで私も本当によく騙されたものだと思います。

騙されなように気を付けても騙されないとは言い切れず、すべての情報を疑ってかかればこの社会では病気にカテゴライズされます。

そのカテゴライズする人間もこの支配構造に組み込まれ、騙されているという笑えない現実に対して抗うことは、並大抵の覚悟ではできません。

最近では日本感染症学会がようやく「新型コロナは風邪と大差ない」と言い出しました。

コロナ茶番の骨格は「すべてを嘘で塗り固めること」です。

要は大きな嘘をつくことで大衆は理解できず、陰謀論という言葉で思考に蓋をされ、結果として騙されるのです。

感染症に使うべきでないPCR検査、陽性者数の水増し、陽性者を「感染」と報道、恐怖を煽って緊急事態宣言を連発、ワクチン後遺症はすべてコロナ後遺症に置き換え、ワクチン接種を推進し続けます。

大きな括りで捨象すれば政府、役所、マスメディア、財界すべてが共謀していると言っていいでしょう。

ワクチン批判をする人間は反社会的勢力というイメージを形成させるためにコロアキのような売名目的の工作員を利用します。

ワクチン批判と言えば、最近はトヨタ自動車社長の豊田章男氏がワクチン批判の記事が出回りました。

「トヨタ社長豊田章男氏がワクチンは人口削減のための遅効性の毒と発言した」との個人ブログのデマが広がる

その記事はデマということで拡散されてとりあえず一段落ついたようですが、この情報にしても判断し難いかもしれませんが考え方として次のように考えることは必要です。

・2016年から3回しか更新されていないサイトがなぜ話題になったのか?

・豊田章男氏が「DS」という言葉を使ったとされること

・毎日新聞やヤフーニュースなどの大手がメディアスクラムを組んで批判

・記事がアップされた5時間後にヤフーニュースが取り上げる

などという視点で見れば「マッチポンプだろうな」と推測ができます。



しかし、デマとされる記事にも内容は真実という場合があるからこそ、その区別が難しいのでしょう。

大抵の場合、「偽書」や「デマ」といった書物や記事はその記事そのものが読むに値しないものと判断されますが、デマとされた時点で「内容」についても一緒にデマと判断されてしまうのです。

例えば、シオンの議定書なんて書物は偽書論争が起こるほど議論されましたが、内容は真実そのものでそこに疑いを差し挟む余地はないほどの内容のものです。

ですが、偽書と喧伝されたということは、その書物が「偽書でなくては困る人達」がいるということになります。

偽書でなくては困る人達というのは、換言すれば「ある人達にとって世に出回っては困る情報」ということです。

創価学会の裏をめくった後藤忠政氏の「憚りながら」もそうですし、矢野絢也氏の「黒い手帖」もそうでしょう。

つまり、情報社会での情報の本質とはデマや真偽というそういったことではなく、「誰にとって利益となっているか」ということで、それを見極めることが最も重要なのです。

現実に真実として流通している情報にもデマ情報はたくさんあります。

それらのすべての情報が「誰にとって利益となっているか」を考えることが情報に振り回されない方法です。

その点では、CIAの手口は参考になります。

例えば、陰謀論界隈では有名なアレックス・ジョーンズはCIAの工作員と言われています。

最近、アレックス・ジョーンズは懲罰的に61億円を支払えとテキサスの裁判所で命じられたそうです。


米小学校銃撃事件を「うそ」と否定の司会者に懲罰的賠償は約61億円 損賠5・5億円に加え

アレックス・ジョーンズのような派手な演出をする人間をCIAは好んでいるのか、そういう指示なのか、とにかく派手な演出をしたがり、その演者をアイドル化させるのです。

QAnonなんか一時期流行りましたが、恐らくあれも諜報機関の策謀です。

諜報機関はマスメディアを利用するので、マスメディアが取り上げられるのです。

このような演者の共通点は

「派手であること」、「アイドル化させること」「9割の事実と1割の嘘や誤誘導」です。目的は大衆のミスリードです。

だからこそCIAは宗教団体をうまく利用することができるのです。統一教会の問題はCIAの問題ですし、創価学会にも絡んでいます。

CIAの手口を紹介している動画や映画など多くありますので是非、見てみてください。

ボーン・アイデンティティーなどのボーンシリーズや「陰謀のセオリー」、アニメでは「ヨルムンガンド」などはわかりやすい

です。

先日、以下のニュースがあり、当ブログでも取り上げましたが、恐らく「因果関係は認めないが補償はする」ということなのだと思われます。

新型コロナワクチン接種後死亡で初の死亡一時金支給へ 厚労省

因果関係を認めえればISD条項も含め様々な問題が出るために、因果関係は認めずにカネだけ出すという選択をした、あるいはせざるを得なかったのだと思います。

ワクチン問題は気付いていない人も多いものの、少数の正当なワクチン批判は、天井はあっても着実に社会に浸透しており、それが多少なりとも影響を与えているのだと思います。

そうであれば嬉しく思いますし、そうでなくてもゴリ押しできないほどの理由があったことは明らかです。

一方では新型コロナワクチン特例承認取消訴訟では、すべて退けられるという結果です。

特例承認取消訴訟全面敗訴 製薬企業に逆らえない司法

製薬会社の力は司法にも及んでいます。

裁判所はそうではないと言うでしょうが、こんな法律は裁判をするまでもなく、立法されてはならないことですし、国民の健康を害する危険な法律がさも当然のように運用されるほど、司法も行政も立法も狂っているのです。

三権分立どころか、三権一体となっています。

それが私達の住む社会です。


こんな権力同士が手を取り合って大衆を誘導しようとあらゆる情報戦略を取ってくるわけですから、騙されて当然です。

問題は騙されたことに気付いた後です。

そこでどのように自分は考え、行動するかは自身の魂に懸かっています。

自分の心に恥じない生き方をしたいものです。

わたしは不幸にも知つてゐる。時には嘘によるほかは語られぬ真実もあることを。

芥川龍之介 「朱儒の言葉」



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