外を歩いていると、この殺人的な暑さの中で頑なにマスクをしている多くの人がいます。
同調圧力や仕事だからということでしている人が大半なのでしょうが、あまりにもバカっぽいと感じてしまいます。
ウイルス素通りのマスクをしなければ非国民扱い、反社会的態度と判断されるようなこの現在の「空気」はそれ自体が人を殺します。
お年寄りは人によっては熱中症でも亡くなりますし、そもそもこの暑さでマスクなんてしたら酸欠になります。
酸欠になるということは免疫力低下は免れません。
感染症を招き入れる上に重症化を促進するためのマスクを、マスコミから社会全体に伝播していく光景には狂気と吐き気を覚えると同時に、大企業ばかりのSDGs推進企業はそれを歓迎しているその態度に、怒りの感情が沸々と湧いてきます。
ソロスとCSISのパシリとして活躍中のニセ都知事の再びの時短要請を一企業20万円という小遣いをエサに行いましたが、流石に無視する企業も現れています。
外食閉店ラッシュに悲鳴！ 時短要請に「串カツ田中」などが反旗 低価格路線と高価格路線の二極化進むか
串カツ田中のような一定以上の規模の企業はまだ良いのですが、夫婦でやってます的な個人の飲食店になってくるとこういったことは独断で行えない場合もあるのです。
例えば、商店会で足並みを揃えなければならないといったことで勝手に店を開いていたりするととんでもない噂を立てられたりもします。
いわゆる和を以て貴しとなすの負の側面である同調圧力に従わない者は「村八分」だということです。
こうなると残るのは大資本を背景にしたチェーン店ばかりになり、全体的に食い物なのかゴミなのかわからないモノを提供されることになります。
世界中の財界連合がマスメディアと政治家を通して、飲食店のみならず中小零細の企業を潰そうとし
ていることはもはや明白です。
「コロナで持たない会社は潰すから」と発言したと噂される麻生太郎もイエズス会の人間ですから、世界権力の走狗の一人です。
世界権力と言えば、最近維新の会の人間で公式会見でうがい薬を勧めたヤカラがいましたがなんのことはありません。
イソジンはムンディファーマ株式会社の商品で販売しているのは塩野義製薬で本社は大阪府であり、大阪府と事業連携も取り交わしている上に塩野義製薬は中国との合弁会社を設立しています。
中国平安との合弁会社設立に関する契約締結並びに、 第三者割当による自己株式の処分に関するお知らせ
オール大阪のワクチンはアンジェスが作りますが、アンジェスの大株主はシオノギ製薬です。
１％少々の持ち株で少ないから影響力を持っていないと思われるかもしれませんがそうではありません。
塩野義製薬が仮にある議案でプロキシー・ファイトをしたとしたらまず負けることはないでしょう。
維新のブレーンはマッキンゼー・アンド・カンパニーであり、マッキンゼーは中国の一帯一路構想にも一枚噛んでいます。
シカゴ学派であるマッキンゼーは新自由主義の権化とも言える存在ですから、当然SDGs推進企業です。
Global Partnership for Sustainable Development Data
「２０２０世界平和経済人会議ひろしま東京セッション」レポート
日本国内だけに限定してみれば「利権」でしかありませんが、利権以外にもSDGsやデジタルレーニン主義を土台とする社会信用システムにも関わってくる話です。
そういったことを踏まえてレバノンの爆発を考えると恐らく、諜報機関の仕業であり少なくともトランプが言うように何者かの攻撃でしょう。
イスラエルのモサドかCIA辺りかと思いますがこの爆発は中国にとっても利益になるかと思います。
中国はイスラエルとその傀儡の米国とは互いに資金を融通し合い、またIT技術の提供をも行っています。
日本の原発の管理がイスラエルの企業であることからも何故、レバノンの爆発が中国の利益にもなるかは推して知るべしといったところです。
ドイツではコロナウイルスの茶番がバレたようでドイツ国民が怒っているようです。
【2020.8/1 ドイツ反コロナデモ】
不安や恐怖を煽る支配層の戦略に負けず
信頼を高め合うのが我々市民の使命📢👇本編YouTubehttps://t.co/8y9xDbDYRV pic.twitter.com/U34qm0p504
— あいひん (@BABYLONBU5TER) August 5, 2020
流石に報道の自由度ランキングで上位にランクインしているだけのことはあります。
日本は相変わらず66位という事実上「報道」はしていないということになっているでしょう。
報道の自由度ランキングは以下の基準で決められているようですが、なんの疑問も持たずマスクを着け続けられる知能の低さを考えれば逆にコロナ騒動を疑う人間ほど彼らから攻撃されるでしょう。
https://www.buz世界ランク下がり続ける日本の「報道の自由」 評価方法を知っていますか？zfeed.com/jp/eimiyamamitsu/houdou-no-jiyuu
疑問を持たない人間を作り出す教育システムとマスメディア洗脳は、人間が人間として存在する理由を破壊するもののように思えます。
誰も社会に疑問を持たなくなれば、権力者にとっては「平和」でしょうが、大衆にとっては堕落であり、愚蒙です。
疑問を持つことが思考の第一歩ですが、この思考を止めさせることこそ、権力者の永遠のテーマであったのですが、それがスーパーシティ、社会信用システム、ムーンショット目標、SDGs等で実現させることができるようになるのです。
人間として受け入れてはいけないことすら「決めてもらわなければならない」ほど堕落してしまった人間にもはや未来はないでしょう。
TPP、日欧EPA、日米FTAと立て続けに発効しましたが、日米FTA第二弾と日英FTAが交渉中です。
日米FTAについての懸念はTPPと同じく毒素条項の問題が主です。こんな条約侵略行為、経済テロ以外の何物でもありません。
脱退あるのみです。
日本で経済テロが起こっている〜自由貿易協定は国民への裏切り〜
日英FTAは相手が英国であるということが一番懸念すべきことです。
皇居を見張るようにイギリス大使館があるという現実と、ガーター勲章を身に着けた天皇の存在は、日本が国ではないこと、誰の所有物なのかを明確にしてくれていると言えます。
現代人が生まれる前からこうですから、はっきり言えば、終わりから始まったような国なのだと実感させられます。
しかし、そんなこと言っていても仕方ありませんから、明け渡してはならないものを明確にして行動するしかありません。
すべてを明け渡した先に「新しい生活様式」が待っています。
