平和が訪れない理由とは?〜平和の意味を考える〜


人類の歴史はいつからか「戦争の歴史」となりました。

戦争の本質と戦争が起こる理由

上記の記事にも書きましたが、戦争が起こる理由として、


戦争の本質とは「奪う」ということ

戦争が起こる理由は、各国からの所得を奪いたい支配層がいてその手段として戦争を起こす必要があること

それを正当化する為に、大衆が簡単に誘導されること


を挙げ、また


「戦争をしたい連中が支配層だから」


としました。

この記事のタイトルは「戦争の本質と戦争が起こる理由」ですが、この記事の内容を少しブレイクダウンして、「なぜ支配層は戦争をしたいのか?」ひいては「平和が訪れない理由」を考えてみたいと思います。


平和では”儲からない”

支配層は常に「儲けたい」と思っています。

何故、豊かに暮らすには十分の資金を持っていても儲けたいと思うのでしょうか?

物質的に満たされたいからではありません。



また、お金が無くなることについて恐怖があるからでもありません。

儲けることが生き甲斐であり、儲けることが自分の存在価値だとも思っています、融資を受けている以上利益を増やさないといけないという事情もあります。

他には、大衆を支配するためや、自分が有能であると思い込みたいといった場合もあります。



儲ける」を実現する場合、絶対に手を出すビジネスが「金融」となります。


はじめのビジネスでモノづくりから始まっていても、成功したら金融に手を出す企業は数多くあります。

例えばロックフェラーは元々スタンダード・オイルという石油ビジネスですが今では銀行もマスメディアもアカデミズム、食糧ビジネスも所有しています。


これを踏まえると「平和」という状態とはいかなる状態なのでしょうか?

平和という状態は、「ヒト・モノ・カネ、情報」が動かない状態となります。

つまり「安定」している状態です。



例えば、円相場が安定している時というのは、特に何事もないという時ですね。

しかし、アメリカがミサイルを中東に一発ぶっ放すと、一気に円相場が動き出しますし、原油価格の先物市場も大きく動くでしょう。

実際にミサイルをぶっ放していなくても動きます。


その「アメリカが中東のある国にミサイルをぶっ放しました」という情報は、”マスメディア”が世界に(金融市場に)伝えます。

そこで、その情報を得た投機家や投資家、企業などはその情報を基に自身のポジションを決定します。


また、この場合では、アメリカが中東にミサイルぶっ放すことは米軍関係者や大統領やその関係者はマスメディアが知るよりも早く知っているはずですね。

つまり、「注文の予約」ができるということになります。



もちろんマスメディアの所有者や、その所有者のコミュニティ、そのまた上の人達も当然知っているはずです。

その人達というのは国家元首よりも更に上の、貴族や王族となります。


予約ができる金融商品

311東日本大震災の当時、東日本ハウスという企業の株価が3月8日頃に急騰していたことは有名になってきました。

3.11株価: 自然災害であれ、人為災害であれ、 大災害の到来を事前に知っている人間が常にいる


この企業はパソナの取締役会長である竹中平蔵氏も関わってる企業です。

911事件の時も航空会社の株が空売りされていたと言われています。

9.11事件の闇~CIAのインサイダー情報で投資銀行がボロ儲け~




このように事前に予約ができる金融商品というのは、特定の立場にいる者は絶対に勝てるようにできているのです。

インサイダー取引は犯罪だからそんなことはできないという反論も聞こえてきそうですが、ルールを作る側の人間はそのルールを踏み越えても取り締まる対象にはなり得ないのです。


日本でも、警察や検察、裁判所、財務省など役所が起こす裏金作りは処罰されません。

なぜなら、それを取り締まる組織や人間がいないからです。



 





 



 


少し脱線しますが、王族や貴族、皇族が”仮に”重大な犯罪を犯した場合でも、取り締まることはできません。


例えば、麻薬ビジネスをこれらの立場の方々が営んでいたとします。

しかし、警察も検察もこれらの人物が関わっていると知ったとしても、捜査は打ち切りになります。


警察の立場も検察の立場も、基本的には「治安の維持」や「秩序の維持」が目的の組織です。

これらの目的の組織が行うこととしては、「範疇の外」ということになります。


完全に国内の治安維持ではなくなってしまうので、皇族以外の犯罪であれば外交事案、国際問題ということになるので警察も検察も手出しできなくなります。

つまり、警察も検察も一般に思われている「正義の味方ではない」ということです。



ましてや我が国はアメリカの植民地です。

地位協定に係わらず日本における米軍の犯罪に対し毅然とした態度でいることなどできないのです。

それを認めたくないから、「親米保守」というカテゴリを作り、ストックホルム症候群よろしく親米路線を正当化する言説で痛みを和らげているのが我が国の親米保守の皆さんです。



話を戻します。

予約ができる金融商品というのは、注文の予約ができるということですが、これは”知っていなければ”絶対にできないことです。

911事件 ビル倒壊は「計画的だった」と科学誌が公認した

また、100%儲かるビジネスということですから、やらない方がおかしいという論理になります。


企業は儲けることが使命の利益集団なんだから100%儲かることならやらなければいけないという論理も成立しますし、その儲かるビジネスの為に一般人が命を落とそうと知ったことではないという思想もあります。



以前、優生思想について記事を書きましたが、その中でタルムードについて説明しました。

優生思想が世界を破壊している

こういった思想を持っていたとしたら、各企業や個人や集団などのセクションが結託して利益を生むために行動することなどいくらでも考えられます。

金融市場には「仕手集団」というのもいますからある意味当然ということにもなります。


マスメディアと金融商品

金融商品と切り離せないのがマスメディアです。

マスメディアを所有している者が金融商品を取引するというのは基本的に違法行為とはなりませんが、TDnet公表前の取引はインサイダー取引に当たるとされています。

金融商品取引法166条

金融商品取引法(166条)有価証券の取引等に関する規制

 

TDnet

適時開示情報閲覧サービス



とは言え、ある特定の立場の者が行うとそれは、「最先端の金融工学を駆使した」とか、表現されたり大半はスルーということになったりもします。

 

この辺りから「特権」的な立場の存在を匂わせます。

 

投資銀行の中には捜査されない企業もあったり、時の政権のブレーンになったりもします。



通常マスメディアが報道した情報が金融商品の価格の上下を左右するということになりますから、投機家はメジャーな報道を随時チェックしながらポジションを決定しています。

もちろん、マスメディアの情報だけではありませんが、現在は情報拡散力、つまりそのメディアの影響力と対象に重点を置く投機家が増えているといったことも言われておるようですから一概にマスメディアのみといったこともなさそうです。

いずれにせよ、マスメディアは金融商品の価格を左右する大きな決定権を持っていることは事実です。



100%儲けるためにはマスメディアと金融機関を所有することということになってしまいます。

それができるほどの資金力と権力があると金融市場の支配が可能ということになるのです。

こういった背景があれば、これらの立場の人や組織は、「戦争を起こすインセンティブ」がわかりやすく観えます。


なぜ、支配者はそれほどまでに人間を支配したがるのか?

ここまで説明したことが事実だとしたら、一般的に思う最大の疑問はこれではないでしょうか?


「支配者はなぜ人類を支配をしたがるのか?」

一言で言えば、

「平和のため」

です。


但し、私達一般人がイメージする「平和」ではありません。

エスタブリッシュメントやその上の支配層にとっての「平和」です。


これはグローバリズム、ワンワールド思想にも繋がってくる話で、簡単に説明するとまず以下のキーワードが重要になります。

「大衆の家畜化」

「大衆の超管理」


「人類の価値観の平準化」

これが、彼らの「平和」です。


またこれまで戦争が起こる原因として基本的に挙げられるモノは、


「宗教」


「資源の争奪」



「所得の収奪」


のどれかか複数でした。


それが現代では、

「資源の強奪」



「中央銀行の設置」



「所得を得る機会」


となっています。

宗教が入っていない理由は戦争の大義名分として宗教が利用されている可能性が極めて高いためです。

余談ですがイスラエルの嘆きの壁の問題もありますが、仮にユダヤ教が第三神殿建設のために岩のドームを破壊する時は、既にイスラム教がこの世に存在しない状態で行う可能性が高いように思われます。

話を戻します。




現代のパワーバランスは政府よりも企業が強く、企業よりも銀行が強いという現状があります。

グローバル企業が各国政府を動かしビジネスを展開し所得を稼ぐことや、軍産複合体、医産複合体、食糧(アグリ)ビジネスなどが戦争で破壊された地域をビジネスの機会として利用、展開するのです。

また、そういった紛争、戦争地域はBIS傘下の中央銀行ではない場合が数多くあり、その国の中央銀行をBIS傘下にするための戦争という側面もあったのです。

BIS傘下の中央銀行が無い国は紛争地域となるのはもはや常識とされています。

アフガニスタン

イラク

リビア

シリア

イラン

は基本的に紛争地域ですね。


戦争を繰り広げる彼ら銀行からしてみれば、「平和を勝ち取った」と言えます。

なぜなら、「世界をひとつに」というワンワールド思想の下、自分たちが定めた秩序による中央銀行を設置することは、安心と支配の確立を保証し、また所得を増やす機会となるので、”彼らの”「世界平和と諸国民の安寧」がもたらせられるということになるのです。


そして、各人民をテクノロジーによるナノチップで管理しておくことで、脱税逃れの防止や居場所の特定、そして「死」も管理することができるのです。

大衆意識のプログラミングに利用されるエンターテイメント



更に、現代の日本人のように3Sに侵された民族のように洗脳しておけば、チップを埋め込むことの危険性にすら気づかなくなります。

こうして国家を無くし、民族を無くし、宗教も無くせば、彼ら支配者は人口調整はもちろんのこと、あらゆる紛争や戦争がない「平和な世界」を築くことができるというこういうわけです。

大衆支配のやり方〜大衆の取扱説明書〜

これを支配すれば統治できるよ〜大衆の取扱説明書〜


まとめ

「平和が訪れない理由」


として考えてみましたが要は、


「”支配者の”ための平和を構築するために戦争をしているから」


となります。

私達の考える平和とは全く相容れない平和ですが、考えればまあ当然だよなーとなる話です。

つまり、各国国民、市民と政府やグローバル企業、その上の銀行や貴族、王族と対立軸になっている現実があるということは間違いありません。


特にバブル崩壊後、一般の日本国民が豊かになる政策や日本国民が嬉しいと思う政策はどのくらいあったでしょうか。

私が覚えているのは、

小渕内閣で行った「地域振興券配布」と民主党政権時の「高速道路無料化」が記憶にあるぐらいでもうほとんど覚えていないところです。

 

小渕元首相はお亡くなりになり、民主党政権は311事件の発生により高速道路無料化も終焉しました。

 


もちろん、戦後先人たちの頑張りのおかげで電気ガス水道、綺麗なトイレや美味しい食事など豊かな日本を残してくれた部分には感謝しています。

その大事な国民の財産も売国奴達によって売られてしまっていますが…

 

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