※当記事は2021年7月4日にnoteの投稿した記事です。
日本という一国の大臣たる人間が、堂々と嘘をつき、それ以外の情報をデマと断じる光景を見て、私は「いよいよ、日本は人道も知性も微塵もない国家運営を行う、人間性を失った国に成り果ててしまったのだな」と感じたところです。
政府はYouTuberを利用したり、芸人を利用したりと枚挙に暇がありませんが、河野太郎の場合、小泉家や安倍家、と同じく親子共々CIAのエージェントですから、ワクチンの副作用が若者に発生したとしても、まったく意に介さないのでしょう。
むしろ喜んでいるフシさえ感じられます。
積極的にワクチン接種を推進しており、微塵も躊躇うことなくハキハキと言葉を発しているところを見ると、飼い主の指示通りに動いているだけの、アイヒマンに見えます。
https://x.com/27TH4mFy4X4TPV0/status/1410942712266641408
YouTube動画削除済み
動画のコメント欄を見ると意外と河野太郎もこのYouTuberも特別信用されているわけでもないのだなと思いますが、問題は事実上の強制にしてしまえば庶民は接種せざるを得ないことです。
日本の義務教育、学校は元々、軍隊を養成する学校として機能してきた歴史的経緯があります。
「権威の信頼の失墜」は医療にも波及している〜記憶力至上社会〜
以下引用
事実、日本の学校教育には「軍事教練」の名残が、いたるところにある。
その代表的が「ランドセル」であろう。ランドセルは西洋式軍用背嚢から派生した。軍隊に入ったときのために背嚢を担ぐ訓練を6歳からやっている、というわけだ。同じく中学になって学生服（詰め襟）が制服になったのも「軍服に慣れる」ためなのだ。
学校では、1クラス3、40名。それを5名前後の班に分けるが、これも軍隊の小隊と分隊からきている。遠足や修学旅行などの校外活動では、これを「中隊」規模となる100名前後に分ける。学校の活動単位は、基本的にすべて軍隊の区分けといっていい。
朝礼は司令官の訓示の訓練。気をつけ、前ならえ、休めは軍隊の待機行動の基本。ホームルームの起立、一同礼、着席も隊長への挨拶。生徒による掃除や給仕は集団行動の意識付け。今はさすがに減っているが、教師による生徒への体罰も上官の命令に対する絶対服従を身体に叩き込むためで、こちらも軍事教練の名残なのだ。
そもそも日本の学校は「兵舎」なのをご存じだろうか。職員室は上官室、教室は兵隊の宿舎兼待機所。運動場や体育館は訓練場所といったように学校はそのまま兵舎として活用できる、というか、兵舎をそのまま学校にしたというほうが正しいだろう。
夏休みになれば、小学生たちは朝のラジオ体操をする。このラジオ体操も「兵式体操」が元になっている。兵式体操とは、1885（明治18）年、文部大臣だった森有礼が「貧弱な日本人の体格を強化」することを目的に発案した。江戸時代まで日本人は、一部の武士を除き、肉体の強化に関心はなかった。そこで欧米人に負けない肉体を得るために兵式体操や柔道などの格技を学校教育に取り入れた。スポーツのことを「体育」（身体を育てる）と称するのは、そのためなのである。
実際、体育祭は、隠されてきた軍事教練ぶりがいかんなく発揮される行事であろう。行進、組体操、障害物競走などは、本当の軍隊でも行うカリキュラムであり、騎馬戦、棒倒し、応援合戦などは、軍隊のレクリエーショ競技といっていい。
6・3・3の12年、日本人は銃こそ扱わないが、徹底的に「軍事訓練」の基礎を叩き込まれている。なにより軍隊は前線で戦う兵隊ばかりが必要ではない。軍の部隊を支える「軍属」、一般業務を担当する人材のほうがはるかに重要なのだ。その意味で、男女問わず健康な日本人ならば、銃などの専門知識と軍規を教えれば、すぐにでも軍属として使える。外国人が日本の学校風景を見て、異様に思うのも当然であろう。
憲法で国民に教育を受ける「権利」があるといいつつ、それがなぜ国民の「義務」なのか、疑問に思ったことはないだろうか。
それは、義務教育が「国民皆兵」の制度だからである。──経済評論家の日下公人氏は、自著『教育の正体 国家戦略としての教育改革とは？』（KKベストセラーズ）で、そう喝破している。明治新政府が義務教育を行ったのは、巷間、語られてきたような最先端の西洋文明を受け入れるためではなく、「富国強兵」のための国民皆兵に不可欠だったから。日下氏はそう指摘しているのだ。
幕藩体制から中央集権国家となった明治政府は、徴兵した国民皆兵へと移行した。たとえば九州と東北出身者が同じ部隊に配属すれば方言でコミュニケーションできない可能性がでてくる。読み書き計算などの基礎学力、軍事行動に必要な運動能力、軍としての規律ある集団行動といった、一定の基礎が揃わなければ近代軍として運用ができない。全国から一般国民を徴兵するとなれば、兵の均質化を「国家」が担う必要が出てくる。そのために義務教育制度が始まったというわけだ。
標準語を教え、最低限の読み書きなどの基礎学力、体育（格技）による運動能力の向上、集団行動の徹底を尋常小学校から高等小学校（現在の中学2年生）までに教え込む。まずは国民すべてを兵士として教育し、そのなかで別な分野に才能があれば他の分野の高等学校や専門学校に行くというのが、明治以降の日本の教育制度の実態だったのだ。
この義務教育による国民皆兵制度は、なにも日本の専売特許ではない。
最初に発案したのは、かのナポレオンなのである。騎士階層から兵権を奪い、国民軍で巨大な版図を築いたナポレオンは、「国家による国民の教育」が軍の強化につながると考えて実践。それを「啓蒙君主」として名高いプロイセンのフリードリヒ大王が取り入れ、欧米列強で普及した。日本は、明治維新後、これらの制度をそのまま取り入れたにすぎない。戦前の日本が戦争に突き進んだのも、高い基礎学力と体力、忍耐強く連帯意識も高く従順という「日本兵」が、１億人の人口からほぼ無尽蔵に生産され続けたためであろう。
日下氏の前著によれば、第二次世界大戦以降、欧米諸国では「義務教育による国民皆兵制度」を否定、どんな教育をするのかは国家ではなく親（保護者）が決めるべきと「教育権」を国家から奪い返した。そんな欧米人にすれば先進国で唯一、そして「敗戦国」である日本が「国家による教育権」を保持し、「義務教育による国民皆兵制度」を持続させている姿は、異様としか思えないだろう。
集団的自衛権を容認したいま現在にいたっても、国家による教育権の問題を指摘するメディアはない。戦後、平和教育を自称してきた日教組といえば相も変わらず、有能な「軍属」を育て続けている。終戦からもうすぐ70年、この機会に「教育権」についても考えてみてはどうだろうか。
引用終わり
子どものワクチン接種も任意という建前ですが、このような学校の本質を理解すれば、事実上の強制になることは想像に難くないところでしょう。
そんな集団の圧力に抗える子どもなどそうはいません。
したがって、ワクチン接種をさせたくないのであれば、「子どもを人体実験の検体にしたくない」などといった保護者の姿勢が必要になります。
現在の教師たちも既にアイヒマンと化しており自らの責任逃れと保身を行動原理としていますから、保護者が集団で動かなければ何も変わらないでしょう。
【アイヒマン実験（ミルグラム実験）とは】実験の詳細をわかりやすく解説
プールの授業でマスクをさせる、席を離す、マスクの常時着用をさせる時点で、何も考えていないわけですから、政府が強く勧めるワクチン接種について自ら声を上げる教師を始めとする教育者など存在したところでパージされるだけでしょう。
教育者の大多数はアイヒマンと化しているのです。
先日、私自身子どもが通う保育園にマスク着用を要請されたので、資料を作成して提出しましたが、基本的に無視です。
彼ら、彼女らは何もできないのです。
保護者が集団で立ち向かってようやく重い腰を上げるという、「保護者の主張の内容」ではなく、「対応しないことが不利益になるかどうか」でしか判断しないのです。
これを、「うちは打たせないし世間体なんか気にしない」として行動していれば最終的には、虐待として扱われたり、子どもがイジメにあったりと不利益を被る可能性も高くなります。
保護者が団結しなければ、子どもは救えません。
このような行動を取ってほしくないから、「話しづらくさせるためにマスクの着用」を促し不健康にし、「会話ができないようにソーシャルディスタンス」を促し、「団結させたくないから密を避けろ」と言っているわけです。
分断工作のひとつに過ぎません。
99％生存するウイルスのために、人体実験の検体に子どもを差し出す意味はどこにあるのでしょうか。
超監視社会のためのワクチンであり、そのためのウイルス騒ぎです。
免疫（ワクチン）パスポートなるものも一年以上前から議論されていることです。
なぜ、新型コロナウイルスなんてものが流行りだす前からワクチンパスポートの議論があったわけです。
これが茶番でなくて何なのでしょうか。
つばさの党が、若者へのワクチン接種について要望書を提出しようとしたところ厚労省がブッチしたということです。
厚労省は今月4日にワクチン注射後の死亡者数を公表したのを最後に、被害状況を公表しないと決定しました。
正気かと思うレベルですが、厚労省も医療マフィアの構成員ですから無理もないことです。
河野太郎（政府）も製薬会社も厚労省もワクチン副作用、薬害の責任など絶対に取りません。
子宮頸がんワクチンの問題でもろくに取らないのに、今回のワクチンだけ責任を取るなんて考えるほうがアホすぎます。
若者のワクチンリスクでは10代の若者でも心筋炎や心膜炎が多発しており、接種率の高いイスラエルでもこの問題が顕在化し深刻化していくことでしょう。
ナチス感も出てきた社会情勢です。
ナチスを支えたブッシュ家やロックフェラー家などの資本家の所有する化学企業のIGファルベンの系譜が現在は製薬会社や遺伝子組み換え作物販売企業バイエル（モンサント）となって、脈々と受け継がれているのです。
当時に日本もドイツもこのような狂気が社会に蔓延していたのでしょう。
現在がまだマシなのは、言論の自由が憲法上保障されていいる点です。
しかし、何もしなければ名実ともに、言うべきことを言えない社会になっていきます。
政府の妄言や製薬会社の広告、医者をはじめとする医療従事者の欺罔、詐欺行為に騙されないようにするしかありません。
下層の医療従事者や製薬会社の下っ端は金のためにワクチン接種を促します。上層は社会変革のためにワクチン接種を促します。そのために資本という力を使われているに過ぎません。これが資本主義の暗澹たる側面です。
力を持った者が都合のいい正義を主張します。
正義そのものに力はありません。というか社会も人間も正義には力を付与することができなかったのでしょう。
それは、正しく今、力のある者の力を取り上げることになるからです。
だからこそ、力を取り上げられたと偽装するため、その隠れ蓑として法が利用されたのです。
しかし、それもソ連崩壊を期に隠す必要が無くなったことから、資本主義の力を全面に押し出すようになりました。
それが、冷戦終結と軌を一にして始まった年次改革要望書の前身である日米構造協議、金融ビッグバンや緊縮財政、規制改革や民営化などの構造改革に繋がっていったのです。
彼らの筋書きを変更させることができるのは「自由な意志のある人間」だけです。
既に畜獣、アイヒマンと化した人には不可能です。
「嘘は真実である」まるで1984年ですね。
自由な人には、どうか挫けることのないように歩き続けていただきたいものです。
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