ちょうど３年前にショック・ドクトリンについて書いていた記事を眺めていました。
この頃に書いていた記事はなるべく具体的に書くように心がけていたためか今よりも抽象度は低い内容となっていると感じていたところです。
ショック・ドクトリンはジャーナリストのナオミ・クラインが提唱し、非常に有名な言葉になりましたが一般にはまだまだ普及していない言葉です。
現在のコロナウィルスで世界中が大騒ぎしているのを見ているとショック・ドクトリンはこれまで各国で独自に行われてきた大衆コントロールの技術のひとつとした側面が強かったものが、世界規模で且つ同時に行われるようになりました。
グローバリゼーションを推し進め、世界政府樹立を目論む各国の支配層同士が結託し、世界中の大衆を巻き込んでいます。
ショック・ドクトリンの概要については過去記事を参照していただくとして、この記事では復習と更に突っ込んだ見方をしてみたいと思います。
ショック・ドクトリンは今も続いている
「真の変革は危機的状況によってのみ可能となる」
シカゴ学派の市場原理主義、小さな政府、新自由主義のドグマを世界中に拡めたミルトン・フリードマンの言葉です。
ショック・ドクトリンが一番目立って発揮されたのは私が観るに911ビル爆破事件です。
911事件の後に愛国者法が成立し、イラク戦争、アフガン紛争に発展し、軍産複合体や世界政府を樹立したい勢力のビジネスチャンスや中東における支配システムの確立に寄与しました。
311の時は子宮頸がんワクチンの広告が大々的に宣伝され、それまである程度慎重に議論されてきたTPPが「今こそTPPだ！」という流れになりましたし、再生可能エネルギーの買取法案も可決されました。
その間でもボストンマラソン爆破事件や日本国内に限定して言えばSMAP解散騒動、浅田真央引退、誰かの不倫、薬物事件程度の話がショック・ドクトリンになっていました。
現在は、コロナウィルス企画でショック・ドクトリンが行われています。
この企画を囮にして行われていることは以下のようなことでしょう。
70歳就業法案、年金75歳支給開始年齢法案、社会保険料値上げ、一部不動産の固定資産税増税、スーパーシティ法案、SDGs、5G設置、緊急事態条項の設置を目的とした憲法改変、日米FTA第2ステージ、水道料金値上げ、電気料金値上げ、種苗法改変、電子マネー普及によるベーシックインカム、マイナンバーカード発行を推進し電子マネー使用を促すデジタルレーニン主義、デジタル証明書付きのワクチン摂取、新学期9月スタート議論など盛りだくさんです。
現在、日本は緊急事態宣言下ではありますが、原子力緊急事態宣言は今なお継続中であり解除されていませんから、この緊急事態宣言の「非日常」は「日常化」していくことでしょう。
私はGW明けの緊急事態宣言解除はほぼないと思っています。せっかく大衆がパニックになっているのだからここぞとばかりに上記に挙げた「予定」を推進し、特に緊急事態条項の設置とFEMAの設置を最重要課題にすると思われます。
これまでのように大衆はショックを与えられればその時は大騒ぎするものの、3ヶ月もすると慣れちゃうんですね。
ショック・ドクトリンの強弱を制御しながら、繰り返し行うことで大衆もわけがわかない状態になるでしょうし、その時に救世主に”見える”人間が代わりに表に出てくることになります。
このワンパターンのエリートの戦略に毎度ハマる大衆はある意味バカにされても仕方ないと感じます。
その事実を受け入れ、悔しいと思う人間でなければ現実を生きられないということにもなりましょう。
ショック・ドクトリンは心理操作も包含した技術です。
この技術にハマると大衆は漠然とした恐怖を覚え、パニックになります。
そうした状況になれば、なんとなく「買い占め」を行い、なんとなく「同調しない人間をパージする」ようになります。
そのようにパニックに陥った人間が落ち着いている人間を巻き込み、悲惨な状況に拍車をかけていく構図になっています。
都市封鎖、ロックダウンが行われるべきという意見が支配的なようですが、絶対にやってはダメだと私は考えています。
私が支配層の立場ならロックダウンほど緊急事態条項の設置に利用できる状況はないと考えるからです。
緊急事態宣言下でロックダウンが行われれば、今よりも社会の空気は重くなり、大衆の自発的な監視が強まります。
また、前回の記事で紹介したように、警察権力をはじめ、政府の権力が暴走することになるでしょう。
これまでよりもさらに法よりも空気が社会を支配するようになります。
補償もロクに行われない状況で職を失った人々は、その法よりも空気に支配された社会の中で、どのように生きていくのでしょうか？
家族、友達、知人、自治体全てに見放されたら？
恐らく、自ら命を断つか、誰から奪うか、自暴自棄になり権力に暴力を振るうか、野宿生活者となり細々と死ぬまで待つかといった概ねこのような選択になります。
支配層からしてみれば、この全てが「都合が良い状況」なのです。
死んでくれれば、「人口削減」に寄与し、強盗や権力に暴力を振るえば「緊急事態条項設置に利用できる」し、野宿生活者になれば、緊急事態条項設、FEMA設置後、有無を言わさず収容できます。
権力と結びついた芸能人がバカの一つ覚えのように自粛を促していますが本当にろくなもんじゃないなと感じます。
なぜ、私がそう思うのかは是非考えてみてください。
繰り返しになりますが、ショック・ドクトリンは「技術」です。
この技術は近代社会で最も多く使われている大衆コントロール技術でしょう。
ジオエンジニアリング技術で天候をコントロールし、人工的に大地震を起こすこともできる時代に、凶悪な思想を持つ支配層が「大衆に仕組んだ自由」がデジタルレーニン主義を前提とするSDGsであり新WTOであり、グレーターイスラエルであり、NWOです。
コロナウィルスは世界規模のショック・ドクトリンですから様々なところに情報が落ちています。
隠しもしません。
毎度Eden Mediaさんの動画を引用させて頂いて恐縮ですが是非ご覧ください。
EVENT201
医師の告発
マイク・ポンペオの発言
5G との関連
「5Gは新型コロナを広めません」、WHOが一般向けアドバイス
WHOが信用できる機関とでも言うのでしょうか？
コロナウィルス人工説
新型コロナの正体、やはり“人工的”ウイルスか 中国当局「荒唐無稽で無知だ」と否定も…米専門家激白「分子にある４つの違いは自然に起きるものではない」
PCR検査の怪しさ
素人投稿風の企業案件
これはいわゆるプレスリリースです。
日本のマスメディアにおける影響力は電通が支配的です。
あらゆるコロナウィルスの報道は電通が噛んでいると考えると様々なことに合点がいきます。
コロナウィルスの危機を訴えるための宣伝企画で実は資金が電通に集中しているのではといった情報がありました。
仮にそれが事実だとしたら、「なぜコロナウィルスの危機ばかりを報道するのか」、「なぜ、その情報以外はネットを含む主要メディアで報道されないのか？」を考えれば、全てのメディアが宣伝しかしないことは理解できるかと思います。
まとめ
日本は政府に国家（主権、領土、国民）を失わされました。
各自由貿易の発効は、主権の移譲であり移民受入は文化破壊や治安の悪化を招き、農地、水源、インフラは多国籍企業や個人に売却されています。
国民はコスト扱いです。
カルトに支配された政党、米国や財界に飼われた官僚が多くの一般庶民の生活を破壊し、死ねと言わんばかりの政策を実行し続けています。
情報は凶器です。メディアは兵器です。
それを使うのは人間です。
力を持った人間が気狂いなら世界は気狂いの住みやすい世界になるのです。
