知識と実践と真実と～知行合一～なんていう偉そうなブログタイトルで記事を書いていきましたが、私自身それほど頭はよくありませんし、知行合一を100％行えているかと言えばできていない部分もあります。
何もしないよりしたほうが良い、知らないより知っているほうが良いといった漠然とした理由で知識や情報を集めていたことを思い出しています。
このブログも知識を集めるにつれ、いつの間にか社会批判をするブログのイメージが定着したようで、いつも読んでくださる読者の方々は不快な思いをされているんだろうと思いますが、同時にとても強く優しい心をお持ちの方々なんだろうと思っていたところです。
何を言ってもわからない人はいくらでもいますし、わかっていても何もしない人もいますし、疲れてやめてしまう人もいるでしょう。
知識、情報を集められ、理解できる頭脳を持つ人、さらにその知識を人に伝えるという非合理的な頭脳を持つ人は日本では5％ぐらいしかいないと私は思っていますが、私はそういう人達を「有志」と言っています。
言わば「真のエリート」です。
日本の教育システムは構造的に「覚えさせても、考えさせない」という教育になっていますから、そのシステム内でエリートになった人間というのは買弁行為を行う官僚や国会議員、大学教授、企業エリートなどになり、外資に媚び、国内を破壊する賊になれ果てるのみです。
そういった偽エリートが大衆にしてほしくないことこそ、「知識を持つ」ということです。
大衆に知識を持たれることで不都合な人達は偽エリートなどの支配層ですが、大衆が知識を持てば支配層がどれほど大衆を喰い物にしてきたことがバレてしまうから、教育システムで考えさせないようにし、マスメディアを利用して３Sをたれ流しマインドコントロールをするのです。
そういった事実を知った大衆には次のステージを用意し、表面上の学術的な権威性のある知識を提供させる用意周到さをも、持ち合わせています。
例えば、経済学は典型と言えます。
現実のことなどを一切説明しない古典派経済学もケインズ学派も根は同じです。
常識で考えればすぐにわかることですが、大学で教わるような学問は当然「権力の内側」であるということですから、彼らの対立議論は大衆にとって本質的に茶番劇であるということになります。
そうでなければ、大学で本質的な「権力犯罪の研究」が行われない説明がつきません。
少し前に流行ったMMT（現代貨幣理論）はその権力犯罪を助長しかねない様相を呈しています。
MMTについてはそれなりにLランダルレイの本や富国と強兵などで確認しましたが、学術的に論理的には間違っていないと思いますし、確かに一定の説得力はあります。
ありますが、学術的に正しいことと、現実は必ずしも一致しません。
金融エリートは、MMTが正しかろうが間違っていようがそんなことはどうでもいいでしょう。
現在の金融システムの総本山であるスイスの貴族を含むエリート達はそれが大衆管理に役立てられれば利用する、でなければしないぐらいにしか思わないと私は判断しています。
現実にMMTを前提に経済政策が行われたところで、すでにTPP、日欧EPA、日米FTAが発効されてる上に特区などの存在を踏まえると、この日本の構造では先日の持続化給付金における電通やパソナなどの既得権益者の懐を温めさせることぐらいしかできないでしょうし、外資からしてもMMTそれ自体は利用価値はあるので、せいぜいMMTの都合のいい部分だけを利用し、別の理由をでっち上げて大衆の貧困化を加速させるでしょう。
「貴殿が野心的で市場指向的な目標を実現しようとしていることに、密接な協力を続けていくことを楽しみにしております。」
ロバート・ゼーリック（元世界銀行総裁）が竹中平蔵に送った新書ですが、MMTはこの内容に資する可能性すらあります。
ロバート・ゼーリックと言えば、中川昭一氏の酩酊会見の黒幕と噂される極悪人です。
我が国日本は経済政策ごときでどうにかなるような水準ではありませんし、第一、マスメディアは国民の利益のための報道をするというほぼ絶対的な認識、誤解がある以上、どうにもなりません。
MMTのような各論では、日本のエリート主義的な階層社会の様相を呈する日本の構造で、大衆の貧困化と無知をさらに加速させること、並びにその階層性社会を強化する営みに寄与してしまいます。
特に日本の場合、教育と医療、農業という人間の生活に直結する分野が完全に破壊されつつある現状ですから、本質的な知に対してアプローチするしか手はありません。
「放射能はニコニコ笑っている人には来ません！」
山下俊一
こんな言説がまかり通る時代です。
軍事演習とも言われるコロナ騒ぎで日本の、日本人のダメさ加減を見せつけられる思いですが、それでも私達は日本人ですから責任を全うする義務があります。
福沢諭吉
「真に恐れるべきは貧にして知のあるもの」
