あなたは不思議に思ったことはありませんか？
なぜ、知識人と言われる高学歴でエリートのはず人間が問題解決のための方法を「間違い」、また「嘘」までつくのかということに。
表面的な理由とすれば、間違うのは知識不足や認識の違い、視野の狭さ、問題解決の基本を知らないなどのことになるでしょう。
「嘘」に関して言えば嘘をつくことによって一定の「利益」があるのです。
例えば、「雇用の流動化」とか「労働者の多様な選択肢」、「同一労働同一賃金」という言葉で、いかにも平等や公平を目指していると思わせながら、実際に起こす結果は「派遣労働者の増加」だったりします。
こういったことは、いわゆる国の借金問題でも行われますし、エリートと呼ばれる人間が主に行うのです。
その表面的な理由もそうですが、何故エリートと呼ばれる知識人が退廃していったのかといった根本原因について考えてみたいと思います。
アメリカの対日洗脳工作パネルDジャパン
目次
パネルDジャパンとはアメリカが戦後、我が国に対して行った「対日秘密洗脳工作」の総称です。
機密解除され、アメリカの国立公文書館が公表した機密文書です。
この洗脳工作の目的は、日本の共産化を阻止することや、日本人のアメリカに対する反米感情を打ち消す目的がありました。
50年台の日本では反米、中立、親ソが主流だったために、パネルDジャパンを施し、親米路線に方向転換させることが目的だったのです。
パネルDジャパンの一番顕著な成功例は、広島、長崎の親米傾向です。
彼らは世界で初めて、二つの原子爆弾を落とされた地域の人達にもかかわらず、アメリカのれっきとした戦争犯罪を公式に糾弾したことは一度もありません。
一般的な感覚では「絶対に許せない」となるのが普通だと思うのですが、個人レベルではどうか知りませんが、少なくとも原子爆弾を落としたアメリカに対して、強い姿勢に出ることがないことに私は非常に不思議に思っていたのです。
そして毎年夏になると「二度と繰り返さない」といった誰に言ってるのかよくわからないことを世界に伝えます。
これがパネルDジャパンという洗脳工作の賜物なのです。
アメリカが行ったWGIPや３S政策などの他の洗脳工作は過去の記事でも書いてますし、ご存知の方も多いかと思います。
ご存知無い方は参考までに。
パネルDジャパンはWGIPや３S政策とは違った側面からのアプローチで行い見事に大成功を収めます。
パネルDジャパン文書９には「日本の知識人」の１にはこのように書いてあります。
機密解除文書9 OCB（活動調整評議員会）ワシントンDC 1995年12月13日
１「アメリカ合衆国にとって必要で、本当に重要な知的指導者とは以下の三分野の知識人である。つまり経済学教授と政治学教授、物理学者、新聞の社説記者と政治記者である。彼らに食い込み影響を与えるためにより一層の努力を払う必要がある」
更に、２では「上記の知識人と個人的接触を図ることに主力を注ぐべきである」
と書かれています。
端的に言えばアメリカが日本に洗脳工作を施す上で、知識人を利用して、全力で遂行しますと言っているのです。
これは知識人は対日洗脳工作のためのコマになり、利用され、操られた歴史があるということになります。
またパネルDジャパン文書10では「最も重要なターゲットは知識人である」と明確に書かれています。
原勝の新国民外交調査会がアメリカから資金の提供を受け知識人を利用した
現在価値で180億円の資金が投入され、メディア、大学、知識人を巻き込み、行われたパネルDジャパンは原勝という者が主催する「新国民外交調査会」という団体が主催した講演や、シンポジウム、雑誌、全国紙、地方紙などのあらゆるメディアに対する寄稿、会合、外務大臣や外務事務次官が出席する国民サロンなどで、このパネルDジャパン活動が行われていたのです。
その180億円の資金提供を受けていたのが、新国民外交調査会を主催する「原勝」という人物でした。
この原勝という者は、ザ・スパイ岸信介の影のアドバイザーとして活躍していました。
政界や言論界では「知る人ぞ知る」という存在だったのです。
その新国民外交調査会に利用された人物は、大宅壮一、森田たま、林健太郎、坂西志保、美濃部亮吉、山本登、福田恆存などの36人の非常に著名な人物でした。
彼らの影響力を利用し、大衆に働きかけていったのです。
更に恐ろしいことに、この36名には政治や国際問題については語らないように依頼していたのです。
また、この新国民外交調査会の共済団体は全国の主な地方紙と商工会議所でありました。
これら知識人達が、知らずに利用されただけなのか、講演料などの利益が目的にすり替わったのか、わかりませんが、知識人を腐らせていくには十分な原因ではあります。
当時の金額で3万円ほどの講演料ということですから、これはかなり高額と言えます。
パネルDジャパンでは、京都大学や東京大学にも食い込んでいるので、アメリカの意向に沿うという型が、戦争に負けた日本で生きていくための方策であり、自分の利益や出世を保証するモノとして定着していったように思えます。
この歴史が現在の知識人を退廃させていった
以上で書いた事実が我が国の知識人を退廃させたのだとしたら、私が普段このブログで書いていることと辻褄が合います。
メディアは嘘をつき続け、大学教授は御用学者に成り下がり、評論家はデタラメを撒き散らす。
大衆メディアに出演できる人というのは、パネルDジャパンの意向に沿った形をとらざるを得なくなります。
本人がパネルDジャパンを知っているか知らないかに関わらず、パネルDジャパンの意図する方向で発言することが”正しい”となってしまうのです。
何故なら、それが彼らの「ビジネス」になってしまったからです。
パネルDジャパンのようなことを考えられる人間がこの世にいるというのは非常に恐ろしいことです。
WGIP、3S政策、パネルDジャパンと三段構えで日本を改造していったと考えると、これで退廃しなければ日本人は凄すぎます。
アメリカも相当に日本を恐れていたのでしょう。
彼らは現実を観ない。教義に従う。
ここで言う彼らとは、主に「経済学者」を指しています。
彼らは、どれだけ我が国をデフレに陥れて、国民を不幸にしても、現実を観ることができません。
何故なら、現実を観て経済政策を主張したら、彼らの書いた論文や意見は評価されません。
また教授にもなれません。
すると、その本人が生きるコミュニティでも生きていけなくなるのです。
自分個人の利益の追求を考えれば、教義に従わざるを得ないのです。
山口薫という同志社大学の経済学教授が、現在の経済学に異を唱えたところ、大学を追われるということになってしまいました。
山口氏は「シカゴプラン」という学会から一度葬り去られた貨幣システムを提唱されています。
是非ご覧になってみてください。
主流派の経済学者には国家観がありません。
主流派経済学には国家がありませんから当然と言えば当然です。経済学者に限りませんが…
あるのは個人の利益の最大化のみです。
個人の利益の最大化のためであれば嘘もつくのです。
まとめ
知識人が退廃した原因にアメリカの仕掛けた洗脳工作があり、それがパネルDジャパンという名の下で知識人を腐らせていった。
大手メディアに登場する知識人ほど退廃している
主流派経済学者にあるのは個人の利益の最大化のみ
もちろん知識人の中には本当のことを言ってくれる侍達もいます。
しかし、そういった方ほど表に出てきづらい環境なのです。
我が国では「本当のこと」を言ってはいけない国でもあります。
また大衆も「砂糖をまぶしたような現実」が好きなのです。
山口薫氏以外にも社会の矛盾や欺瞞、学問のデタラメさなどに気付いている方は本当は大勢いらっしゃるのです。
何しろエリートですから頭は良いのです。
でも、自分や家族のためにと、良心を捨てさせられているのが現実なのではないかと最近は考えるようになりました。
勇気を持って「本当のこと」を言った侍達の受け皿になるような何かを作れたらと、これもまた目標になりました。
