台風15号が甚大な被害をもたらした次には台風19号が史上最大規模ということで、日本列島に猛威を振るっています。
以前以下の記事を書きました。
これらの記事は、「自然現象を人工的に操作する事が可能である」という主旨で書いています。
そして、以下の記事のまとめの方でブログを紹介しています。
この記事は、京都大学所有のMUレーダー照射による気象改変の内部告発です。
最近また話題になったようです。
また、国交省所有のXバンドMPレーダーなるものも気象改変装置として機能している疑いがあります。
以下の記事も重大なことを語っています。
今更言うまでありませんが、気象改変技術は確実に存在しています。
この記事ではそれを踏まえ、なぜ日本政府はそれについて対策をしないのか考えてみたいと思います。
気候は既に安全保障問題である
過去の記事でも書いた通り、また紹介したブログでも書いた通り人工台風を発生させること、またそれを一定レベルでコントロールする事は可能です。
可能であるならば、政府は国民を守るために某方の対策、努力をするべき事案になります。
なぜなら、防衛をはじめとする安全保障の領域ということなので、台風の進路を変えるなり消すなりするはずなのです。
一番問題なのは、未だに日本人の多くがこの気象改変技術の存在を知らないということです。
本来であれば、この技術がマスメディアによって国民に周知されててもおかしくないはずです。
要するに気象改変技術は「公にするが周知しない」という施策が取られているということになります。
日本政府は既に日本国民の為の存在ではない
TPPや日欧EPAが発効している現状で今更、日本政府に国民の安全保障を求めるのもおかしな話ではありますが、
既に大きな部分での国家主権は喪失しているので、日本国民を守る気などないのです。
仮に国家予算を投じ、5兆円規模の補正予算を組んだとしたら恐らく自由貿易協定のISDに触れる案件も発生する可能性も出てきます。
例えば、今回の台風15号で甚大な被害のあった千葉県に3兆円規模の予算が組まれ、実際に対策を講じたとしたら基本的に以下の流れになります。
国債発行→政府が企業に仕事を発注→企業が受注→復興
大まかに言えばこんな流れです。
政府小切手やその取り立てなど細かい手続きもありますが、この中で利権が生まれたり、政治家の口利きがあったり、政財間での癒着が発生したりします。
緊急事態であればそんなことには目を瞑るべきだと思いますが、これは自由競争、市場原理主義に反するとも言えることです。
つまり、それができる日本の企業は自由貿易協定参加国の企業と比較すれば「フェアではない」となるのは想像に難くありません。
となれば、自由貿易協定参加国はこれらの日本政府の政策に異議を唱えることは火を見るよりも明らかでしょう。
そしてISD条項を根拠に政府や自治体を訴えるということになれば最初から何もしない方が得策と判断してもある意味では当然ということになります。
現在行われているTPPをはじめとする自由貿易協定というのは「国家をなくすこと」であり、「国民を実質的になくすこと」であるということです。
したがって、現在の日本政府は日本国民の為の存在ではないということです。
人工台風を作る目的
仮にこの台風19号が人工的に発生させたとしてなぜそのようなことをするのかということを考えるといくつかのことが観えてきます。
「マスコミを使った需要喚起」
「人口削減」
「ショック・ドクトリン」
マスコミは史上最大規模の台風と銘打ち、視聴者に対策をと促しています。
実際に商店の棚は水や食料を中心にすっからかんになっていました。
これはマスメディアがこのように誘導しなければ発生しないことです。
実際にはまだ来てないタイミングですから。
人口削減にしても明らかにあります。
台風が来て、エネルギー供給が止まれば病院も動かなくなりますし、住む家が無くなったり住む場所がなくなれば、人心はどんどん荒れてくるでしょう。
その中で、自殺も起これば、人生に絶望する人もいたり、お金がなければそれだけで生きていくことはかなり難しくなるでしょう。
台風が人口削減に直接アプローチしなくても経済的に追い込めば人口削減は徐々に、時間をかけて達成できるということです。
高度に洗脳された国民に自然現象と思い込ませておけば、国民は勝手に仕方ないとして諦めてくれますから、バレることはありません。
人口抑制、人口削減計画は陰謀論なのか？〜自由貿易協定が生み出す人口減〜
そして、ショック・ドクトリンですが、これは惨事便乗型資本主義というカナダのジャーナリストであるナオミ・クラインが提唱したものです。
ナオミ・クライン『ショック・ドクトリン : 惨事便乗型資本主義の正体を暴く(上・下)』
台風が過ぎ去ったあと、恐らくその惨事に便乗して政府は憲法改正の空気を作ってくると私は思っています。そうだとしたら、
「国民が被災しても今の憲法のままでは国が動きづらい。同じ悲劇を繰り返さないために緊急事態条項の制定を」
などとのたまうことでしょう。
それをしなかったとしてもこの台風が日米FTA調印のスピン（目眩まし）になっていると考えれば、それだけ政府は利益です。
またショック・ドクトリンと予測プログラミングは併用されていると推測できます。
今回の台風が人工的に発生させたとしてその犯人は特定することは不可能です。
恐らく超国家主義的に行われていることでしょうから、法の外の真実の世界で行われていることでしょうから、一般社会で生きている私達には不可能です。
そこには、日本政府、米軍、CIA、多国籍企業などのマフィア、いわゆるディープステートが関わっていることは間違いありません。
そういう連中が存在しているということを知るだけでも重要なことです。
まとめ
これまでの日本の歴史で、日本国民が一般的にわからないように追い込まれたことがあったでしょうか？
これはある意味では戦争よりも恐ろしいことです。
戦争や紛争は目に見えるので危機がわからないことはありません。
銃口を突きつけられてヘラヘラしている人はいませんが、狙われていても銃口が見えなければヘラヘラできるのが人間なのです。
現代社会の彼らの銃口がはっきりと観える時には手遅れでしょう。
