孫子の兵法という有名な兵法書があります。
よく以下の一説が引用されて、ビジネスや人間関係、スポーツなど様々な場面で説明されています。
「彼を知り己を知れば百戦殆うからず」
自分の能力と相手の能力を確認して、比較し、分析すれば負けることはないと解釈できます。
孫子の兵法では、西洋のクラウゼヴィッツ（戦争論）とは少し違い、闘いに「勝敗」に加えて負けていない時を設定しています。
つまり、少なくとも負けなければ勝っていなくても良い場合があることを示しています。
また、勝算がなければ戦わないという意味をも包含します。
我が国は既にこれまでの日本人が考えていた国柄、あるいはイメージが完全に破壊され、失われました。
我が国の指導者が恥を失くし、国民が見ている全国放送で嘘を吐く、開き直る、しらを切るとおよそ我が国がかつて美徳としていたある種のしきたりは形骸化し、自分の利益のためには何をしても良いといった風潮を作り出しています。
先日以下の記事で書いたように、我が国は既に国民と政府は対立軸にあります。
その腐った国会議員を選挙で落とせば良いという甘い話ではありません。
我が国は選挙制度が中選挙区制から小選挙区制に変わったという事実がありますが、選挙制度をその時点での国会議員が改正するということは国民主権という民主主義の根幹が揺らぐという意味にも繋がりますし、もっと言えば致命的なことです。
なぜなら、その中選挙区制から小選挙区制に改正した国会議員は自身に有利なように法改正をしたはずでしょうから、小選挙区制で当選した国会議員が自らの立場を揺るがすであろう中選挙区制に戻すということは考えられないからです。
この時点で我が国の国会議員が国民のことなど考えていないということがわかります。
重ねて申し上げますが国民と政府は対立軸の関係にあります。
国民は戦わなければ政府に殺されるというところまで来ています。
我が国は表向き自殺者３万人を切っていますが、行方不明者は10万人近くいます。
平 成 2 8 年 に お け る 行 方 不 明 者 の 状 況
遺書がなければ変死扱いとなるようですし、更に我が国は公文書を書き換えても”罪にならない”国なので、公の数字やデータは当てにならないのです。
仮に公のデータが正しかったとしても、統計方法でいくらでも結果を操作できるので、最早我が国の権威レベルは中国共産党クラスの信頼度です。
と、話が逸れましたが何を言いたいのかというと、いい加減戦わなければ政府に”殺される”というところまできているということです。
我が国は幸い、出版の自由や表現の自由はそれなりにあるので言葉を奪われない限り、抵抗はできます。
そういった前提を踏まえて、孫子の兵法をより深く考えてみるのも一考です。
この記事では孫子の兵法の現実的な用い方や必要性などを考えてみたいと思います。
兵は詭道なり
先程の、「彼を知り己を知れば百戦殆うからず」は基本として、これを行った前提で話を進めます。
この「兵は詭道」なりという言葉は、以下の記事でも書いたように「戦争とは所詮騙し合いである」という意味です。
孫子の兵法の始計篇に収録されています。
仮に、政府と国民が対立軸の関係にあるとしたら、我が国のように為政者が道徳や倫理観も地に堕ちた振る舞いをするような現状の国では、国民は常に騙され、バカにされ、うまく転がされるということになります。
一言で言えば、国民は負け続けてきたのです。
こういったことを言うと「国と国民は対立軸ではない」と反論されますが、ではなぜ、日本という国は国民、特に若年層を「自己責任」という言葉で見捨てたのでしょうか？
以下の記事で書きましたが、新自由主義思想が跋扈する社会では必ず政府と国民の大多数は対立軸になるのです。
別に難しいことはないはずです。
上記のブログに書いたことを、国民の大半が気付いていないことそれ自体が、隠されていることの証です。
それを、グローバル・スタンダードという言葉や、国境にこだわる時代は過ぎ去りましたとか、国の借金が～などといったプロパガンダや情報操作で真実が隠されてきたのです。
しかし、そもそも国民が為政者を騙すことなどできるのか？と思うかもしれませんが、以外と簡単にできます。
まずは、為政者の手口を知ることが大前提ですが、その上で行うことは、相手の観ている視点や情報の前提で会話をしないことです。
一言で言えば、「相手の土俵に立つな」ということです。
個人間の関係で例えれば、お金を返してくれない、借用書も取ってないから法的に請求することもできない、といったことが起こった場合に、どのように貸したお金を回収できるようにするでしょうか？
私であれば、その債務者が信頼を置いている人に頼んで、借りている金額を言わせ、それを録音します。
その上で、その録音をお願いした人にも証人になってもらいます。
そこで、借用書を改めて書かせ返済計画を立てさせるといったこんな流れにするかと思いますが、こういった計画を立てるときに重要なことは、相手には絶対に気付かれてはいけないということです。
政治家を騙す場合というのは政治家が認識している事実をことごとく揚げ足を取るかのごとく、結論がひっくり返るような質問をすることです。
バカっぽくするのがコツです。（戦う意思を見せないこと、ここが騙しの要素です）
政治家は国民をバカだと思っていますし、息をするように嘘を吐くことが、政治家と弁護士の「仕事」です。
対政治家であれば、相手をキレさせるくらいが丁度いいかと思います。
為政者はマスメディアも使って国民を欺きます。
情報操作を仕掛ける者が困る５つのこと〜メディアの嘘に騙されない〜
為政者は国民を騙さなければいけない理由があるのです。
何のためかと言えばそれは統治のためです。
治安を維持し、暴動が起こらないようにすることは、為政者の仕事ですが、国民が何も言わないことを良いことに為政者のやりたい放題になっているというのが現状です。
一般庶民は為政者に食い物にされていること、為政者が一般庶民同士で争わせてることに気付かなきゃいけません。
まずは手始めにブラック企業から潰してみるのが良いかと思います。
それから、権力を騙してみてください。
一応言っておきますが、政府から補助金や助成金などを騙し取れということではありません。
結局は、国民ひとりひとりが知識武装をし、その知識を闘いの場において最大効用を引き出すことが必要となります。
ある知識、情報から最大効用を引き出すためにはこの孫子の兵法の「兵は詭道なり」という概念が最重要となります。
マーケティングや広告でも、相手を「誤解させる」手法というものが存在します。
自分を小さく見せ、戦う素振りを見せず、戦う準備は着々と進めることです。
弱者の振る舞いが詭道となるので個人の生活でもビジネスでもライバルを出し抜くといったことにも使えるので、是非実践してみてください。
情報に格差がある場合の選択
自分より相手の方が情報量が多いという状況のときにはどういった戦い方をすべきでしょうか？
「戦いは始まる前から始まっている」と、誰が言ったかわからないセリフがありますが、これは真実です。
具体的に言えば、この言葉の意味は「戦争は戦闘が始まる前から始まっている」ということです。
これは、情報を兵器、武器として認識しているためです。
基本的に情報が少ない場合は、戦わない選択を取るべきと言えますが、場合によっては、以下のような戦い方ができます。
「各個撃破」
「情報撹乱」
「急所を徹底的につく」
「スパイを送り込む」
こういったことができます。
敵との戦力差があり、情報も少ないときにはこれらの方法が効果的です。
各個撃破は、相手の手薄となっている箇所を全兵力を以て集中して叩くということですが、ビジネスで言う「選択と集中」とは少し概念が違います。
ビジネスにおける選択と集中は、その企業が取扱う商品について選択と集中をしますが、各個撃破はその「選択と集中」が決まった上で行うべき「戦術」のことです。
自分の得意分野で、相手が素人なら必ず勝てるのは当然の話です。
そして、戦利品から情報を得たりもできるし、人材も獲得することもできるかもしれません。
こういった「現地調達」も重要な要素となります。
情報撹乱については、かなり効果的ですし、スパイを送り込むときには必ず使われます。
組織を内側から破壊するにはもってこいのやり方です。
CIAなどの諜報機関の常套手段だそうです。
デマ情報や噂をでっちあげ、組織内の人間関係をギスギスさせ、互いに猜疑心をもたせるように活動するのです。
小学校の時、こういう人いました。
政治運動なんかではよく使われている戦術のように観えます。
インターネットでデマ情報を拡散したり、あることから目を背けるための情報を流したり、本当によく観ます。
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急所を徹底的につくなんていうのは、敵の弱いところを全兵力で攻め落とすということなので、要は潰せということですが、ビジネスではあまりやりすぎない方が良いですね。
企業の潰し合いの要素は、詰まる所コストカットの徹底となり、株主利益に重点が置かれます。
これをすると、企業は労働者も酷使することになりますし企業のもつリソースにも限界があるはずなので、いつかは糸が切れるということになるので、最初からその土俵には上がらずにブルー・オーシャンで戦うほうが賢明と言えます。
どの戦術も、9割方勝てる確信がある状態で取るべき戦術となりますので、その前段階の情報の精度には十分に注意するべきです。
労働者は一人残らず孫子の兵法を学ぶべき
我が国は20年以上もデフレを継続してきたとんでもない国です。
この年月の経過で、企業は利己的になり本質的に経営者と労働者は対立関係となりました。
しかし、経営者側はそれを多少理解しているものの、労働者側は全く理解していないように思えます。
というより気付かせないようにしているのだと思いますが、労働者が企業に精神的に依存している状態が企業にとって都合が良いのですからこれらのことは、人手不足という現状をうまく使い経営者に対して毅然とした態度、手段を講じていくべきです。
経営者と労働者は雇用契約という契約で自らの時間を切り売りします。
私は、労働者が雇用の立場からある企業の社長に登り詰めるという光景を観ましたが、その男が使っていた手法はまさしく、孫子の兵法でした。
全ての労働者は契約意識と当事者意識を持つべきです。
そうでなければ、いつまでもこき使われ会社に依存し、夢も希望もなく人生を消化していく未来しかありません。
本物の負け犬になるのであれば仕方ありませんが、この孫子の兵法は現代日本で働く労働者やその家族に希望を与えるものです。
日本人を奴隷にしたい勢力がいるのですからそういったことも踏まえて、気高い、人間らしい生活を取り戻していただければと思います。
まとめ
孫子の兵法は古から伝わるベストセラーの兵法書です。
日本人は元々戦闘民族ですし、江戸時代には傭兵として各国に派遣していた歴史もあります。
大東亜戦争の敗北からGHQの占領政策によって牙を抜かれた日本人にインプラントしなければ日本の未来はありません。
その牙が孫子の兵法であり、それを利用する精神性が武士道精神であることを祈ります。
雑談
アメリカが国連の人権理事会を離脱しました。
ミサイル発射ぐらいに大きな出来事かと思いますが、我が国の報道ではサラッと報道して終了しました。
アメリカは全世界を敵に回してもイスラエルだけは守るという意志を感じます。
トランプ大統領になってからイスラエルの首都をエルサレムに承認したこともあって、やはりアメリカは、と言うよりトランプ大統領を始めとするアメリカの富裕層やディープステートがイスラエルに特別な感情を抱いているのは明らかです。
それは、共通の神を媒介とする認識共同体であり、俗に言う
シオニスト組、タルムード信仰の人達なのでしょう。
恐ろしい限りです。
TPPについても1秒も報道されていませんし、加計学園のような問題？が起こっても、有識者から国家戦略特区そのものへの批判が聞こえてこない我が国は完全にイカれてます。
