- 2018.05.08
- さぜん 新小岩, アメリカ殺しの超発想, フィルターバブル 危険性, フィルターバブル 問題, 創価学会 麻薬,
フィルターバブルとマスメディアが作り出す人間
フィルターバブルという言葉をご存知でしょうか? スマートフォンの普及と共にインターネットを利用することも当たり前となっている現代では、人間がより画一的になる可能性があります。 その可能性を強めているのがフィルターバブルという技術です。
フィルターバブルという言葉をご存知でしょうか? スマートフォンの普及と共にインターネットを利用することも当たり前となっている現代では、人間がより画一的になる可能性があります。 その可能性を強めているのがフィルターバブルという技術です。
主要農作物種子法廃止を一切報道しないテレビをはじめとするマスコミは存在意義すらない 先日以下の記事を書きました。 日本人の胃袋は日に日に外国に握られていく
シリア空爆から北朝鮮問題と国際情勢は瞬く間に変化していく中で、我が国は「山口達也女子高校生に強制わいせつ」が最大のイシューというもう目を当てられない状態となっています。
民主主義という政治体制の要素である「言論の自由」が、脅かされる時、どのような手法が使われているのでしょうか? この言論封殺の手法には、言論の自由はもちろん、表現の自由、プライバシー権などの権利と複雑に交錯しています。
企業経営者であれば、決算書の数字についてある程度把握しているかと思います。 今どき、雇用されている従業員の方でも、「経営者目線」を合言葉に決算書を読める人も増えてきたのかなと思います。 経営者目線で考える事が正しいという洗脳
平成32年に施行が予定されている民法大改正をご存知でしょうか? かつて新会社法が施行されたときは、資本の権限が強まり日本企業は「所有と経営の分離」を合言葉に外資の食い物にされました。 株式交換等の規定から企業買収をしやすくなったこともあり、資本移動の自由を前提とした日本企業の切り売りが始まったのです。
我が国は、小麦を主原料とするパンを食べる人もいますが、基本的にはお米を主食としています。 お米を作る為の水田は「農地」とされ農地の売買は農地法3条の規定により、都道府県知事の許可が必要ですが、2015年から始まった「農協改革」によってこの規制は緩和されていく方向に向かうことになるでしょう。
死亡原因3位は「過剰医療」 こういったニュースがありました。
最近こういったニュースがありました。 強制不妊訴訟 差別なき未来のため 初弁論傍聴の義姉
テレビや新聞などのマスメディアの広告やプロパガンダは常に”繰り返す”という手法を使っています。 メディアの情報操作手法を公開します 嘘を見抜く方法~正確な情報の掴み方~ 「事実」はこうして作られる~既成事実化~ 洗脳はエンターテイメントの顔を持つ プロパガンダの肝とは何なのか?
森友学園に関わる問題ばかりマスメディアが取り上げている中、こんな記事がありました。 安倍政権、放送の規制を全廃方針 ネット通信と一本化 放送法の「政治的公平」撤廃を検討 政府、新規参入促す 野田聖子総務相 「放送法4条を撤廃した場合、事実に基づかない報道が増加する可能性」 といったニュースです。
最近話題の財務省ですがようやく国民に正体を現したので、まさか森友学園問題から、尻尾を出すようなことになるとは夢にも思いませんでした。 財務省は、いわゆる「国の借金問題」という嘘をはじめ、国交省から道路特定財源を取り上げてみたり、国税という警察力を背景に各報道機関に”忖度させてきた”省庁です。 国の借金という嘘は国を滅ぼします。
最近は森友学園問題で財務省が公文書を「偽造」、「改ざん」したというとんでもない状況になりました。 東大法学部出身のエリート中のエリート集団が組織犯罪を行っていたこと、日常的に嘘をつき続けていたことが、白日の下にさらされたのでしょう。
よく「経営者目線」とか「マネジメント的発想」といった言葉を使い、労働者に経営者の立場になって物事を考えることが重要であるかの如き、「教育」がなされています。 基本的に、経営者と労働者は「使用者」と「被用者」という対立軸の関係です。 企業は、「金銭(給料)を代償に労働力を得る」ということで人を雇いますし、労働者は「時間(労働力)を代償に金銭を得る」ということで所得を得るという関係です。
個人の生活も社会というものにも常に「秘密」や「プライバシー」というものが存在します。 個人のプライバシー権は、戦後「新しい権利」として確定した人権ですが、この権利は表現の自由や思想の自由などの自由と関連する非常に重要な権利です。
このブログではプロパガンダ、情報操作について様々に書いておりますが、これはビジネス上のマーケティングに応用することができます。 広告として使われる言葉やイメージとプロパガンダ(政治的宣伝)で使われる言葉には「説得」という目的があります。 ビジネスで使われる説得の目的は対象(ターゲット)に「購入させる」ことであり、プロパガンダの説得の目的は「意図した方向に誘導すること」です。
プロパガンダ、情報操作、偏向報道といった具合に我が国は民主主義であるにもかかわらず、肝心の「民」が置き去りにされる国です。 民主主義という政治体制は、表現の自由や知る権利等の「国民の自由」が前提になりつつも、マスメディアを運営する者も国民であるということ、更にマスメディアが「報道しない自由」を持つこと自体は民主主義国家としては論理的に必要なこととなります。
マスメディアやネットニュースなどの”今日のニュース”ということで、箇条書きされて報道されているニュースとは一体どのようにして決まっているのでしょうか? 外国で起こっていることや日本国内で起こっているこは無数にあるはずですが、何故あのニュースは報道されず、このニュースは報道されないのかといった疑問は、実はマスメディア批判の中心となっている問題です。
当ブログではマスメディアについて言及している記事が多くありますが、本来マスメディアというものは「大衆統治のツール」ではないということをお伝えしたくマスメディアの批判記事を書いてきました。 しかし、これは裏を返せば現在マスメディアが大衆統治のツールと化していることを意味しています。
「謀略は誠なり」 この言葉は、我が国に存在した諜報部隊養成機関である陸軍中野学校の教育理念です。 謀略という言葉には「はかりごと、騙す行為、相手に敵と気付かれないように相手を害する企み等」といった意味があります。
最近のニュース、報道、SNSのタイムライン等を観ていると誰かを貶して誰かを持ち上げるという構図を目にします。 民進党や共産党の誰々がバカでアホで、安倍総理は頑張っているといった主張が、保守や右、ネトウヨなどと言われる人達の主張で、一方の反安倍を一生懸命に叫んでいる人達もまた、政権批判しつつ特定の”誰か”を持ち上げて「救世主」を担ぎ上げて、なんだか誰を救世主にするか競っているように見えるほど滑稽です […]
我が国は三権分立という司法、立法、行政がそれぞれ独立しているということになっています。 しかし実際の三権分立とは「三権複合」といった具合に司法は、政治や世論から圧力を掛けられれば結論を変え、行政は立法機関である政治家をうまいことコントロールし、国民にとって有益な政策を行わないようにしたりします。
「民主主義」という我が国が戦後アメリカから受け入れた政治システムですが、その「欧米型民主主義」が世界でどのような現実を創っているのでしょうか? 民主主義というと国民主権が主な要素となりますが、何故アメリカという民主主義を標榜する国で1%VS99%なんて話が出てくるのでしょう。
「選挙」 民主主義の根幹であるこの選挙制度を採用している国で、かつ間接民主主義である我が国が、なぜ国家の行く末を決める国会議員の選出を国民が行っているのに、全く良い方向に国が向かわないのは何故なんでしょうか?
我がブログでも、プロパガンダや情報操作、洗脳に関する記事は多く取り扱って来ましたが、よくよく振り返ってみると、プロパガンダを仕掛けられた場合に対するカウンターアクションについては具体的には書いてなかったように思えます。 悪意のあるプロパガンダに対してのカウンターは「真実をより大きな声で言い続けること」ではありますが、実はこれだけでは不十分なのです。 プロパガンダ、情報操作の世界というのは、善悪や倫 […]
先日、東京の赤坂、六本木界隈にある米軍基地の前を通りかかりました。 赤坂プレスセンター 正式名称は赤坂プレスセンターと言い、星条旗新聞社が入っており、米軍の機関紙を発行しているとのことです。 都心の一等地に米軍基地があるというのは属国感を際立たせませす。
我が国にも”タブー”が存在します。 例えば、皇室バッシングは我が国の代表的タブーです。 私自身、皇室のタブーには触れることはありませんし、日本人で以上はしてはいけないことだと思っています。 と言うのも、人類社会というものは、綺麗事では運営できないからです。
最近、フェイスブックとか何かSNSを見ていると、保守系のページらしき物を運営している人が対抗勢力である政治家のバッシングを一生懸命にやっていたり、やたらと政治家あるいは政党の対立を煽り、大衆の心も煽るといった傾向が見られます。 SNSもしっかりプロパガンダに使われているなとも思いますし、また肝心な部分は大衆の目に入らないように誘導しているとも言えます。
誰も否定しない価値観であるこの「自由・平等・博愛」でありますが、そもそも何故”誰も否定しないのか”という疑問が私にはあります。 実は、否定しないのではなく”否定できないのではないか”とか”否定することで何か社会的な不利益があるのではないか”という疑問もあります。
CIE(民間情報教育局)という組織をご存知でしょうか? CIA非常に有名なので多くの人が知っているかもしれませんが、戦後日本人が知らなければいけないものはこのCIEです。